最近「株価が割高だ」という声をよく耳にします。

こうした局面では、自分のポートフォリオ（資産構成）を見直し、適正なリスクを取ることが大切です。

その際に便利なのが、無料ツール「Portfolio Visualizer（ポートフォリオ・ビジュアライザー）」。

このツールを使えば、さまざまな資産配分を簡単にバックテスト（過去データによる検証）できます。

ポートフォリオ・ビジュアライザーって英語版しかないじゃん…

ぜんきち

この記事で様々なポートフォリオを検証します

この記事では、カウチポテトポートフォリオの無リスク資産を「ゴールド」「債券」「現金」に換えた時のシミュレーションを解説します。

このシミュレーション結果により、過去にどの無リスク資産を選択するのがベストだったかを知ることができ、今後のあなたの投資戦略の一助となることが出来れば嬉しく思います。

カウチポテトポートフォリオについて 投資のプロも実践

カウチポートフォリオはリスク資産（株式など）と無リスク資産（債券など）を50：50で組むポートフォリオになります。

カウチポテトポートフォリオのリバランス方法についてはこちらの記事を参照してください＞＞カウチポテトポートフォリオの運用手法

「カウチポテトポートフォリオ」の運用方法とメリット・デメリット

株とか資産運用で、暴落に精神が保てるのか心配...今回の記事はカウチポテトポートフォリオって一体何なの？？という方のために、基礎知識について記事を書きました...資産運用に時間を掛けられない方に向いています。資産の管理がとにかく楽に出来るのに、効果が絶大な資産運用ですので、私も比率は違いますが実践しております。

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2026.03.03

ベンジャミン・グレアム氏も勧めるカウチポテトポートフォリオ

「投資の神様」と言われるウォーレン・バフェットの師匠であるベンジャミン・グレアム氏もカウチポテトポートフォリオのような比率を推奨しています。

ベンジャミン・グレアム氏の書籍に、カウチポテトポートフォリオを勧める記述があります。

債券50%：株式50%で、時によっては25%~75%の間で調整する

出典：賢明なる投資家

GPIFもカウチポテトポートフォリオ

GPIFってなに？

ぜんきち

年金を運用している公的機関です

GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は年金総額の一割程度となる約260兆円（2025年）を運用する機関です。

GPIFのアセットアロケーション

ご覧の通り、1／4づつに分かれており、債券と株式はカウチポテトポートフォリオと同じ50%づつになっています。

ちなみに、累積の運用益は2025年度で＋165兆7,365億円になります。（運用資産263兆7,629憶円）

カウチポテトポートフォリオのバックテスト【検証】

カウチポテトポートフォリオの無リスク資産を3パターンに変えた例をあげます。

1992-2021「株式50%：現金・債券・ゴールド」

資産	年換算リターン	標準偏差	最高の年	最悪の年	元本割れ	シャープレシオ
現金	6.83%	7.32%	20.75%	-17.75%	-26.83%	0.62
債券	8.37%	7.20%	28.11%	-11.86%	-21.63%	0.83
ゴールド	8.67%	10.87%	26.36%	-16.06%	-26.02%	0.61

シャープレシオとは：変動幅に対するリターンを数値化したもので、大きいとほど優れており、1を超えるととても良い投資先となります。

チャートの解説

【現金】
・安定
・インフレに弱くリターンが低い
【債券】
・変動率が小さく元本割れ幅が小さい
・シャープレシオが高い
【ゴールド】
・元本割れの幅は株式に近い
・シャープレシオが株と同様

債券とゴールドのカウチポテトポートフォリオは現金に比べリターンが優れています。なかでも、債券との組み合わせが、元本割れが最小（21.63%）でシャープレシオも高いです。

最終的な資産額だけを見ると、無リスク資産をゴールドにすると一番リターンがあります。

とはいえ、1997年から2007年までゴールドは債券・現金に劣後しているのは無視できない事実です。

ゴールドの劣後時期（1997-2007）

1990-2007「株式50%：現金・債券・ゴールド」

過去50年でゴールドの上昇が一番小さい時期となります。この時は1990年代後半から、FRBによる政策金利が急上昇し、5~6.5%まで上昇しました。

金利が上昇すると米ドルの価値が上昇し、相対的に金の価値が下がるため、債券優位な時期となりました。

金利の急騰局面では債券が下落となりますが、中期米国債を投資対象にしているため、長期債券に比べ、下落は小さくなります。

当時は政策金利の上昇で景気後退（グレーの網掛け部分）を引き起こします。

結果として、政策金利が急上昇する局面においては、中期債券価格下落が限定的で、債券の利回りに上昇に従い、ゴールドの上値が重い展開となりました。

過去から30年間（1972-2002）

1972-2002「株式50%：現金・債券・ゴールド」

資産	年換算リターン	標準偏差	最高の年	最悪の年	元本割れ	シャープレシオ
現金	8.97%	8.05%	22.65%	-9.84%	-21.06%	0.3
債券	9.99%	9.15%	28.11%	-11.06%	-22.24%	0.38
ゴールド	10.30%	13.71%	75.40%	-18.37%	-33.29%	0.31

1972年からの30年はゴールドが強い時期となります。

1971年まではドルを金に交換することが可能でした。しかし、同年8月15日に当時のニクソン大統領が「ドルと金の交換を停止」しました。（ニクソンショック）

これも手伝って、米ドル安となり、ゴールドの価値が相対的に上昇しました。

過去から現在（1972-2023）

1972-2023「株式50%：現金・債券・ゴールド」

資産	年換算リターン	標準偏差	最高の年	最悪の年	元本割れ	シャープレシオ
現金	7.81%	7.83%	22.65%	-17.75%	-26.83%	0.44
債券	8.77%	8.56%	28.11%	-15.02%	-22.24%	0.51
ゴールド	10.07%	12.99%	75.40%	-18.37%	-33.29%	0.46

約50年のバックテストを行うと、元本割れの最大がゴールドで33.29%となり、次いで現金の26.83%となります。

運用結果はゴールドが一位となります。一方、債券はシャープレシオが高く、元本割れの額も小さいため、安定した資産運用が行えます。

ゴールドは過去のニクソンショックという大きな要因もありますので、それを除いて考えると、ゴールドと債券の切り替え運用が資産を増やします。

無リスク資産それぞれの特徴

流動性が高い無リスク資産は現金・債券・ゴールドの3つです。

無リスク資産は時代によって変えるのがオススメです。

無リスク資産を選択する理由

• 現金は物価上昇に弱い
• 債券は政策金利と景気で変動
• ゴールドは景気や有事で変動

無リスク資産の特徴

【現金】
・減る恐れが小さい
・利子が小さいため、物価上昇に弱い
【債券】
・債務不履行のリスクあり
・景気減速で上昇しやすく、金融政策で変動する
【ゴールド】
・高金利で下落しやすい
・景気減速や戦争懸念で上昇する

ぜんきち

無リスク資産については下のリンクで!

詳しくはこちらの記事でカウチポテトポートフォリオの無リスク資産について解説しています。＞＞無リスク資産について

理想的な無リスク資産について

カウチポテトポートフォリオにおける理想的な無リスク資産は「株式と逆相関よりな非相関」です。

株式・債券・ゴールドのチャート

※対数スケールで表示されています

チャートを見る限り、株式と逆相関に見えるのが「ゴールド」です。

債券も逆相関となっていますが、変動幅が小さいため、ゴールドの方がヘッジに向いていると感じます。

※この表は対数スケールのため、株式と変動率が同じという訳ではありません。

株と債券

債券は株式と逆相関となることが多いです。

さらに、債券は現金より利息が高いため、インフレによる資産の低減を補正することができます。

ただし、インフレ下において株と債券が相関となる動きもあります。

結局、債券ってどうなの？

つまり、債券は完全な逆相関と言えないため「逆相関”寄り”の非相関」と認識できます。

債券と株式の相関についてはこちらの記事を参照ください＞＞債券と株式の相関について

株とゴールド

ゴールドは昔ながらの通貨であり、”金融機関の連鎖破綻”や戦争などの”有事”により銀行での預金に不安が広がったときに、高くなる傾向があります。

ゴールドは債券と同様に無リスク資産として考えるのは、いささか難しいところがあります。

その理由は、繰り返しになりますが、変動率が株式指数とほぼ同じだからです。購入するタイミングを見誤ると、大きな含み損を抱えてしまうリスクがあります。

株とゴールドの相関について

※対数スケールで表示されています

ゴールドは変動率が株式指数に近いため、チャート表示で、相関性がわかりやすくなっています。ちなみにコロナショックの時は、ゴールドが一番早く回復しました。

ぜんきち

ゴールドには注意点もあります

ゴールドは実物資産で、保有しているだけでは、利息が付きません。「ゴールド」の実物の価値自体が増えないと価格は上昇しないということも認識しておく必要があります。

リバランスの注意点

比率を1%単位で調整して、リターンを検証しては？

ぜんきち

過剰最適化となり効果がないかと…

パラメータを1%単位で調整して、より良い結果になる数値を追求しすぎることを「過剰最適化」と言われています。

特定の期間にだけ収益が高くなるように調整を行っても、別の期間は一緒になることはないので、突き詰める労力のわりに収益が高くならないことが多いです。

そのため、「大まかな傾向を捉える」という意識でバックテストを利用すると良いです。

カウチポテトポートフォリオのバックテスト結果

この記事でカウチポテトポートフォリオのバックテスト結果について解説しました。

結論的には、ゴールドと債券を無リスク資産として考え、時代によって使い分ければ良いということがわかりました。

下にそれぞれの投資する時の注意ポイントをまとめて記載します。

投資初心者は、まず「債券50％＋株式50％」の基本形からスタートし、市場環境に応じてゴールドを加えるのがおすすめです。

ぜんきち

ゴールドはインカムがないので非初心者向けです

債券は金利が付くから初心者も理解しやすい

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カウチポテトポートフォリオの具体的な運用方法やメリット・デメリットについて解説しました。

「カウチポテトポートフォリオ」の運用方法とメリット・デメリット

株とか資産運用で、暴落に精神が保てるのか心配...今回の記事はカウチポテトポートフォリオって一体何なの？？という方のために、基礎知識について記事を書きました...資産運用に時間を掛けられない方に向いています。資産の管理がとにかく楽に出来るのに、効果が絶大な資産運用ですので、私も比率は違いますが実践しております。

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2026.03.03

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2026.03.03

こちらの記事では50%の株を米国株ではなく、全世界株に変えて、バックテストしています。全世界株版の運用結果はこちら＞＞全世界株50%,債券50%

FIRE（早期リタイア）を目指す人にとって有名な「4%ルール」

“年4%を取り崩せば資産は30年以上もつ”というシンプルなルールですが、実はこれまでの検証には 大きな落とし穴 がありました。

今回、最新の月次データを使って詳しく検証してみると、これまで知られていなかった 新しい真実 が見えてきました。

「いつ・どんな相場環境で失敗したのか？」を知ることで、FIREをより安全に計画できるようになります。

この記事を最後まで読むと、FIREをより現実的に考えるために、4%ルールの真実を掘り下げ、過去の失敗例を教訓にどのタイミングでFIREを行えばベストか理解できます。

4%ルールとは？基礎と成功率

＼トリニティスタディの論文／

表の解説

・株式：S&P500（例えばVOOなど）
・債券：投資適格社債（例えばLQDなど）
・期間：1926-1995
・（CPI）消費者物価指数による取崩額の増加を考慮

FIRE（早期リタイア）を考えるうえで、最もよく語られるのが「4%ルール」です。

これは老後資金の取り崩し方に関する一つの目安ですが、正しく理解している人は意外と少ないかもしれません。

ここでは、4%ルールの定義と一般的に言われる成功率について整理し、その前提条件にどのような課題があるのかを確認していきましょう。

4%ルールの定義

4%ルールは、1990年代に発表されたトリニティ大学の研究に基づいています。

米国株式と債券の歴史的データを用い、インフレ調整を行いながら「毎年資産の4%を引き出す」というシナリオをシミュレーションしたものです。

一般的に言われる成功率

この研究では「30年間にわたり資産が枯渇しない確率は95%以上」と報告されています。
そのため、FIREを目指す人々は「4%なら安心」と考えるようになったのです。

しかし、実はこの「成功率」には大きな落とし穴があります。

論文の4%ルールの欠点

一般的に「4%ルール」はFIREの指標として高い信頼性を持つように語られています。

しかし、元になっているトリニティスタディにはいくつかの前提条件や制約があり、必ずしも現実の投資環境を正しく反映しているわけではありません。

特に「データの粒度」と「引退タイミングの想定」において大きな課題が存在します。

ここでは、4%ルールを鵜呑みにする前に知っておくべき2つの欠点を解説します。

欠点1：データ数の不足

トリニティ大学の研究は、年次データを使ってシミュレーションしています。

＼トリニティスタディの検証方法／

しかし株価は「年単位」ではなく、日々・月ごとに大きく変動します。

そのため、年次集計では実際のリスクを十分に反映できていない可能性があるのです。

さらに、年次データはサンプル数が少ないという致命的な問題もあります。

例えば「30年間資産を取り崩せるか？」を検証する場合、70年分のデータがあっても41例しか検証できません。

一方で、月次データを使えば480例以上と、10倍以上のサンプルを検証できるため、より信頼性の高い分析が可能になります。

欠点2：下落局面を無視したシナリオ

FIREを考える人の多くは、目標とする資産額に達したタイミングで引退を決断します。

この場合、株式市場が大きく下落しているときに資産が増加することは考えにくく、「下落直後にFIREを開始する」というシナリオは非現実的です。

＜元々の成功率が使えるケース＞

たとえば定年退職のように、市場の騰落と引退のタイミングが無関係な場合は、トリニティスタディの成功率をそのまま活用できます。

＜修正が必要なケース＞

一方で、早期退職を目指す場合は「市場が下落している中で取り崩しを開始する」という不自然なシナリオを除いた成功率のほうが、より実態に近いといえるでしょう。

 真の4%ルールを探る（バックテスト結果）

今回、バックテストで使用するデータはこちらです。

約154年間の月次データを使用して検証を行いました。

月次データを使った長期バックテストでは、論文で言われる以上の「安心感」を得られました。

バックテストの比較

ぜんきち

年次データの95%を超えました

月次の方が良くなった!!

この結果で、FIREを想定した、下落局面の引退を除いたケースにおいても約1450例もあります。

下落局面を除くと、成功例を除くことに繋がりましたが、約97.8%を付けたのは、うれしい結果です。

このデータでは、リバランスを行っていません。

そのため、リバランスを行える余裕があれば、成功率を100%へ近づけることができます。

 このデータの注意点

ドットコムバブルやリーマンショック直前や直後の取り崩しバックテストがない。

取崩期間を30年間とした場合、ドットコムバブルが起きる直前となる1998年から取崩しを行う想定ができません。

最も、最新のもので取り崩し開始が1995年6月からのケースとなります。

特に、検証できなかったのが悔やまれる時期は、リーマンショックがある2008年以降です。

失敗のケースで、同じ特徴となるのは取り崩し始めた直後から2〜3年間の株価低迷という共通の相場環境があるからです。

では、取り崩しを失敗したケースを分析してその共通点を次に解説します。

4%ルールが失敗した時期の共通点とは？

月次の4%ルールが失敗した場合における、取り崩し開始時期はこちらです。

歴史的に「4%ルール」がうまくいかなかった取崩し開始時期を振り返ると、いくつかの共通点が見えてきます。

具体的には1929年の大恐慌前後や、1965〜69年のアメリカ経済の低迷が代表的です。

これらの時期に共通していた特徴を整理すると次のようになります。

失敗の3つの共通点

＼4%ルールが失敗の時期／

1.株価が高値圏にあった

1929年や1965年のアメリカ株式市場は、景気が良く株価も高値を更新していた時期でした。

しかし、その後に景気後退や暴落が訪れ、資産の大きな目減りを引き起こしました。

2.インフレが上昇していた

1965年から1969年は株価が大きく下がっていないにもかかわらず、4%ルールが失敗していた取り崩し開始年となります。

この1960年代後半から1970年代にかけては、インフレ率が急上昇しました。

物価が上がると生活費も増えるため、資産から取り崩す金額が増えます。

インフレ率を加味して取り崩しする金額を大きくするルールですから、「インフレ＝大量取り崩し＝資産の減少」というスパイラルに繋がっています。

3.株安とインフレの「ダブルパンチ」

株価下落とインフレ上昇が同時に起きると、資産運用にとっては最悪の環境です。

株式リターンが低下する一方で、物価上昇により生活費が膨らむため、資産の寿命が一気に縮まります。

特に1965〜69年に引退を始めたケースは、この「ダブルパンチ」の典型でした。

FIREを安全に実現するための実践的ヒント

歴史を振り返ると、4%ルールがうまく機能しなかった時期には「株価の高値圏」「長期インフレ」「景気後退の始まり」といった共通点がありました。

こうした環境下では、資産を固定的に取り崩すだけではリスクが大きく、計画が崩れてしまう可能性があります。

そこで、より安全にFIREを実現するための実践的な工夫をいくつかご紹介します。

1. 取り崩し開始時期を工夫する

目標資産に達したら引退を考えるのではなく、株価の下落に対して目標資産をクリアしていることを確認して引退する。

また、退職する日を固定するのではなく、株価が低迷時期の引退を避けることも有効です。

引退を数か月〜1年ほど遅らせるだけでも成功確率は大きく変わります。

2.資産配分を分散させる

株式100%よりも、株式・債券・現金をバランスよく持つことで暴落時の下落幅を和らげられます。

特に、数年分の生活費を現金や短期債で確保しておく「キャッシュクッション」は、取り崩しの安定化に効果的です。

ぜんきち

安心は株の握力が高まります

3.柔軟な引き出し戦略を取り入れる

「毎年必ず4%」というルールを機械的に適用するのではなく、市場が好調な年は4%以上引き出し、逆に不調の年は引き出しを3%程度に抑えるなど柔軟に対応することがリスク低減につながります。

また、下落時期には「定額」取崩法ではなく、「定率」取崩法も有効な手段となります。

定率取崩法についてはこちらの記事を参照してください。＞＞定率法について

【まとめ】4%ルールの「真実」とFIREを実現するために

本記事では、従来の「年次データ」に基づく4%ルールを、最新の月次データで詳細にバックテストしました。

その結果、成功率は従来の95%を超え、約98%という高い水準を確認できました。

これは、月次で取り崩すことでリスクにさらされる資産が多くなり、結果的にリターンを享受できる時間が長くなったためです。

しかし一方で、1929年の大恐慌や1965〜69年のインフレ局面のように、株価が高値圏＋インフレ上昇＋景気後退の3条件が重なった時期には、ルールが破綻するケースも見られました。

つまり、4%ルールは万能ではなく、適用する「タイミング」と「環境」を正しく見極める必要があるのです。

FIREを安全に実現するためには、以下の工夫が有効です。

4%ルールは“目安”であって“保証”ではありません。

数字を鵜呑みにせず、歴史から学びつつ自分の生活に合った戦略を立てることこそが、FIREを成功に導く最大のポイントです。

記事が、タメになったと思われたら、“SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

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米国株式投資の4%ルールについて、2種類の取崩し方法はご存じでしょうか？定額法と定率法について、こちらの記事でくわしく解説しています。＞＞2つの4%ルール

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2026.03.03

FIREを想定したケースでは4%ルールの成功率がガラッと変わります。こちらの記事では「月次」でかつ「下落を除く」場合における成功率を紹介しています。＞＞月次4%ルール

4%ルールの「真実」月次データからなる詳細バックテスト

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2026.03.03

米国株の取崩率の目安は4%と言われています。これが、全世界株投資の場合は3%となります。詳しくはこちらの記事で解説しています。＞＞全世界株投資の取崩率

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2026.03.03

そもそも、4%ルールは米国の投資家に対してのものです。日本から投資するときには為替リスクを含め様々な要素を総合的に考慮する必要があります。こちらの記事で日本人投資家向け4%ルールを考察しています。＞＞日本版4%ルール

FIRE 4%ルールの「罠」と日本版の正しい取崩率

4%ルールは日本人にも使えるの？4%ルールに潜む罠ってなに？この調子で資産が増えると引退も近いゾ！ぜんきち資産増加の時期には落とし穴がありますさしあたり、早期リタイアを目指す時には支出の25倍の資産を築くことが一つの目安と言われています。概...

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2026.03.03

この調子で資産が増えると引退も近いゾ！

ぜんきち

資産増加の時期には落とし穴があります

さしあたり、早期リタイアを目指す時には支出の25倍の資産を築くことが一つの目安と言われています。

概ね、その考え方には違いありませんが、その考え方のベースとなっているトリニティスタディの4%ルールは早期リタイアを前提として語られていません。

しかも、日本人投資家がそれをそのまま使うと危険があります。

この記事では、あまり知られていない4%ルールの注意事項と、日本人投資家が意識したい為替やインフレについて解説しています。

ぜんきち

引退を決断する前に一度は見てください

もし、参考になったと思われたら、友人や親戚に “SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

見落としがちな4%ルールの罠

ぜんきち

取崩率4%での本当の成功率を知っていますか

本当の成功率？？

トリニティスタディで発表されている表では、概ね、取崩率が4%であれば30年間資産を枯渇することはありません。

＼トリニティスタディの論文／

表の解説

・株式：S&P500（例えばVOOなど）
・債券：投資適格社債（例えばLQDなど）
・期間：1926-1995
・（CPI）消費者物価指数による取崩額の増加を考慮

75:25で30年間の成功率98%じゃん！

さらに、この論文を読み進めると、中央値で8倍という安心材料があります。

しかし、この成功率は早期リタイア視点でみると不適切だと知っていましたか？

現実に、早期リタイアの視点で考えるとその成功率は約93%へと下がってしまいます。

4%はこういう風に決まる

トリニティスタディのシミュレーションは「バックテスト」で行われています。

バックテスト？

ぜんきち

過去の値動きをあてています

トリニティスタディでは、1926年から70年分のデータを持ってきて、取り崩し期間を決めるとデータが取れる個数が決まります。

こうして得た、一つ一つのデータが想定した期間に資産を取り崩すことに成功したかを見ています。

ちなみに想定期間が30年であれば、データ数は41個となります。

＼トリニティスタディの検証方法／

この間に1つの失敗があれば、失敗率が1/41で求められ、成功率が約98%となります。

この検証は、引退する年が相場に関係しないで決まっている場合に有効で、こうした場合において成功率98%という考え方は適切です。

しかし、早期リタイアという視点で見ると成功率は異なります。

4%ルールの本当の成功率

実際に、資産収入をあてにしたFIREと言われる早期リタイアは、目標資産に達したら意識されます。

こうした引退の決定は、ブル相場で資産が膨らんだ時に行われるケースがほとんどだと思います。

資産が増えたからリタイアする自然な流れだね

ぜんきち

それが注意ポイントとなります

相場は必ず上がり下がりを繰り返しており、株価が上昇した後には、株価がガクンと下がる可能性があります。

実際に、トリニティスタディで失敗した事例では大恐慌の直前に早期リタイアしたケースでした。

＼30年間の取り崩し失敗事例／

上の図の失敗例では、取崩しを始めてから約15年（181ヶ月）で資金が枯渇しています。

貯金を毎年4%取り崩すと25年間保てるはずが、この15年という期間は、それを10年も早く枯渇してしまう結果です。

上昇相場のみの成功率

トリニティスタディの機関である1926年から1995年における、下落期間は25年となります。

＼真の検討／

30年間でシミュレーションした場合、41ケースが抽出でき、ここから下落相場を除いたら16ケースしか残りません。

この16ケース内、失敗となったのは1ケースなので、成功確率は1/16の93.75%となります。

90%以上あれば余裕じゃない？

ぜんきち

失敗の当事者となるとそう言えません

人生を賭した場合、こういった失敗したら終わりとなる確率は小さければ小さいほど安心できます。

そのため、株価が頂点に達しているときにFIREする行為は

実は、最も失敗確率が高いタイミングとなります。

少なすぎるケーススタディ

前述したように、トリニティスタディは僅か41のケースから抽出されています。

その理由は、取り崩しを年間で行う想定をしているからです。

この70年間という超長期の時間を有効に活かすには、月次リターンを使用することにより、本家のトリニティスタディより、100倍多くのサンプルサイズを取得することができます。

おお！なんか凄そう！！

ぜんきち

多くのデータを扱う注意もあります

ただし、月次データへ変更することにより、景気後退の頻度が変わってしまいます。

この月次データの結果はこちらの記事で解説しています。＞＞「真」の4%ルール

高齢化による思わぬ出費

トリニティスタディによると、取り崩しの補正はインフレ率のみにしか、かかっていません。

そのため、思わぬ出費があったとしても、4%以上を取り崩すことは許されません。

別にいいんじゃない？

わかりやすく強調して言うと、30年間に生じる事故などのトラブルがあったとしても、取崩率4%を変えずに取り崩すシミュレーションとなっています。

予測が不要な現実に対して、4%ルールで取り崩す資産が生活費ギリギリであると、かなり危険であることが認識できるはずです。

日本人投資家が意識する正しいルール

日本人が米国人向けにシミュレーションされたトリニティスタディを活用しようとすると、環境が大きく異なります。

投資のリスクに関係せず、発生するコストが日本人の方が不利となります。

こうした、利益が生じなくても、発生するコストは小さければ小さい方が良いとされています。

為替リスクとインフレ率の違いは、短期間で見るとかなり大きく感じますが、超長期で見ると、あまり考慮しなくても良いということがわかります。

物価・為替リスクを考慮した4%ルール

1985年から2025年までのインフレ率を平均すると、日本で0.67%、米国で2.77%と差が2%とかなり開いております。

＼米国と日本のインフレ率／

4%ルールってインフレ加味でしたよね

ぜんきち

そのとおりです

4%ルールは米国のインフレ率を考慮した取崩率であるから、日本の場合、もう少し多く取崩しができるように考えてしまいがちです。

しかし、「購買力平価説」で考えてみると、インフレ率と為替差は相殺されると考えることができます。

＼購買力平価のチャートとドル円チャート／

短期的にみると、為替による損益は生じますが、超長期で見ると同じように推移しています。

このチャートは日本における物価低下に応じて円高が進んだことを示しています。

つまり、長期的な視点で見ると、為替リスクとインフレ率の差を考えなくて良いという考え方です。

為替リスクとインフレ率は無視ね

ぜんきち

税金による米国との違いもあります

税制による米国との違い

通常であれば、株式を売却した時に利益がでると約20%の譲渡税がとられ、証券会社によっては手数料も引かれることを考慮する必要があります。

しかしながら、NISA口座による取引であれば、大手ネット証券の売買手数料は無料であり、税金もかかりません。

これは、米国に負けない節税メリットです。

余談となりますが、「配当金」に対する税金は米国と日本の重複で税金が課せられています。※確定申告の外国税額控除で一部返却されます。

投資商品の経費率

投資信託であれば、「信託報酬」が発生します。

現時点では、S&P500やオルカンのようなオーソドックスな投資信託であれば約0.10%発生します。

しかし、米国の投資信託であるSWPPXでは信託報酬が0.02%と一桁異なる経費率となります。

※日本証券からの投資は不可能です。

米国投資家と同じように手数料の低い投資手段はETFへの投資となります。

S&P500のETFであるVOOが0.03%と米国の投資信託と経費率がほぼ同じです。

しかし、日本の投資家がこれを購入するにはデメリットも存在します。

VOOは配当再投資されないじゃん！

ぜんきち

外国証券であれば可能です

配当による税金は引かれてしまいますが、外国証券は「ドリップ」と呼ばれる、配当再投資の設定が可能です。

まとめ

今まで築き上げた資産を取り崩すとなると、精神的なストレスは積立の非にならないくらい大きなものとなります。

そうしたことから、普段の取り崩しは、未知のトラブルに対応できるよう低い取崩率で行うことが良いでしょう。

また、FIREを考えている場合は、目標資産に到達したら即実行すると、失敗する可能性が高くなっています。

引退を成功させるために、NISA口座や今後、導入が予想される「こどもNISA」のフル活用で米国投資家と同じ土俵から投資することが可能となります。

盲目的に4%を追い求めるのではなく、自分がとれるリスクを鑑みて、リタイヤのタイミングや市場の変動リスクと回復力を考えることが成功のカギとなります。

記事が、タメになったと思われたら、“SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

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2026.03.03

定額法と定率法の大きな違いは？
注意事項はあるの？

FIREをするために必要となる資産は支出額の25倍と言われています。

このFIREとなるために、取り崩し金額は、資産の4%が主流となります。

しかし、この4%はどの時点で算出した4%なのか？

取り崩すときに計算するのか？それとも、引退時の資産で決定する金額なのか？

どっちなの？

ぜんきち

正解は後者です

しかし、前者にあるような、取り崩すときに4%を計算する手法も暴落時に有効な手法となります。

この記事では、4%ルールの「定額法」と「定率法」それぞれの強みと弱みについて解説します。

記事を読むことで、老後の資産を安心して取り崩すことができるようになりますので最後までご覧ください。

もし、参考になったと思われたら、友人や親戚に “SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

2つの4%ルール 「定額法」と「定率法」について

米国の方が日本より株式投資の歴史が長く、資産の取崩し方法が古くから研究されています。

その中で、資産を保つ取崩しラインは4%程度となっています。

ただし、この4%ルールには「定額法」と「定率法」の2つのルールが存在します。

そのため、どちらのことを指しているのか念頭に置く必要があります。

定額法と定率法のイメージ

ん？定率法がギザギザで難しそう

ぜんきち

仕組みは至って単純です

2つの深い解説に入る前に、「4%ルール」の条件をサックっと確認しておきましょう。

4%ルールの前提条件と概念

4%ルールは1998年にトリニティ大学の3人の教授によって作成された論文「持続可能な引出率の選択」で有名になりました。

リスク資産である株式（S&P500）をある程度、保有し資産を取り崩すと、30年間資産が枯渇しない可能性が高かったのが4%でした。

ぜんきち

米国人に向けての論文です

日本の個人投資家が注意したいのは、この論文が為替リスクがない米国人向けなところ、無リスク資産が社債を採用しているところです。

65歳の30年後では、95歳かぁ

【定額法】の4%ルール

定額法は引退時の資産残高に対する4%を毎年取り崩す手法です。

この4%ルールが始めに登場したのは1990年代となります。

＼トリニティスタディの論文／

表の解説

・株式：S&P500（例えばVOOなど）
・債券：投資適格社債（例えばLQDなど）
・期間：1926-1995
・（CPI）消費者物価指数による取崩額の増加を考慮

この論文の成功率は、30年目の取り崩しで1円でも残れば成功となります。

取崩率4%でみると、株式を50%以上とした場合に1990年代において95％以上の成功でした。

90年代かぁ..昔だね…

これまでの論文には、”ITバブル”や”リーマンショック”が入っていません。

そのため、量的緩和が早急に行われる相場環境である、現在にあっているのか心配です。

ぜんきち

最新の市場で検証しても成功してます

今ではアップデート版として、いくつかの論文が掲載されていますが、結果はどれも4%ルールの成功率が上がるという結果になりました。

定額法は、単純であり自分が労働してためた資産を有効に使うのに最適な取崩し方法です。

働きすぎを考えさせられる良書、「DIE WITH ZERO 人生が豊かになりすぎる究極のルール」の考えに沿った手法となります。

この本で伝えたいことを端的に言うと

使わないお金を稼ぐ時間がもったいなくねぇか？

こちらの書籍は目標金額を算出していない方や、資産形成のゴールが見えてきた方に刺さる内容となっています。

定額法の成功確率【図解】

　なんで最近のデータは成功率があがってるの？

ぜんきち

検証データに違いがあります

「最近のデータ」と「過去のトリニティスタディ」の違いがあります。

それは債券を中期国債へシフトした点です。（トリニティスタディは社債）

最近のデータが高い成功率を誇る理由は、社債よりも変動率が比較的に小さい中期国債へ切り替えたことが要因となっています。

＼リーマンショックを含んだ試算／

表の解説

・投資対象：株式S&P500／中期国債
・検証期間：1926-2014
・消費者物価指数（CPI）による引出額の増加を考慮

上の画像は、トリニティスタディのアップデート版となります。

1990年代のデータを扱う、トリニティスタディでは「株式75：債券25」の4%ルールが最も高い成功率となっておりました。

アップデート版をトリニティスタディと同じように30年間で取崩率4%で見た場合、「株式50：債券50」のカウチポテトポートフォリオの成功率100%という驚きの結果でした。

＼早期退職を見込んだ試算／

表の解説

・投資対象：株式S&P500／中期国債
・検証期間：1871-2016
・消費者物価指数（CPI）による取り崩し額の増加を考慮

上の画像は早期リタイヤを想定して、60年の成功率を記載しています。

試算結果を見ると、株式比率を50%以上に高め、取崩率を3%にすると成功率が上がります。

いっぱい表があって混乱してきた

ぜんきち

一旦、まとめます

＼これまでの4%ルールの複合／

株式比率	年数	3%	4%	5%	6%	7%
株式 100%	15年	100	100	100	89	80
	20年	100	100	91	81	71
	25年	100	98	82	71	62
	30年	100	97	77	65	53
	35年	100	93	76	56	49
	40年	100	93	76	52	36
	50年	100	90	73	–	–
	60年	100	89	70	–	–
株式 75%	15年	100	100	100	97	83
	20年	100	100	94	80	69
	25年	100	100	83	68	57
	30年	100	98	77	57	45
	35年	100	93	67	53	35
	40年	100	92	64	42	30
	50年	100	88	62	–	–
	60年	100	85	58	–	–
株式 50%	15年	100	100	100	100	84
	20年	100	100	99	79	61
	25年	100	100	85	58	42
	30年	100	100	68	43	22
	35年	100	96	56	31	4
	40年	100	86	42	16	0
	50年	100	74	41	–	–
	60年	100	65	36	–	–

上の画像は2016年までの検証結果をまとめた表です。

白い網掛けの部分は、引退時から定額で取り崩してもリターンが大きくなる可能性が高いラインです。

取崩率が3%であれば、成功する可能性が高いですし、

取崩率が4%以上となると資産を延命する期間と株式の比率に注意が必要となります。

引退後の成功率を上げるには、株式比率は50%～75％でかつ、取崩率が3%から4%とすることが必要不可欠となります。

資産をなるべく長く持続させるコツについては最後に記述しています。

定額法のメリット

お金は墓場まで持っていけないと言いますが、この方法であれば最後まで使い切ることができます。

「生きている時に使いきれる分だけ稼ぐ」という考え方は、余分に稼ぐような働き方を防ぐので、浮いた若い頃の時間を自分が好きなことに充てることができます。

定額法のデメリット

暴落時に資産を定額で取り崩しを行うと、資産額が想定以上に減るおそれがあります。

失敗の多くが、取り崩しを始めた頃に、思わぬ世界恐慌に巻き込まれ、20年未満で失敗となるケースです。

ぜんきち

詳細は後述します

次に、「定率法」の4%ルールについて解説します。

【定率法】4%ルール

定率法はその年の資産残高に対する4%を取り崩す手法です。

仮に、資産増加がなくても、理論的に資産額が枯渇することはありません。

S&P500ができた当初から現在まで、定率法による取り崩しで資産が0円になったことはありません。

定率法の理論と実践

定率法は、基本的に資産が毎年4%以上増加することを想定しています。

つまり、増加分を取り崩しても、元々の資産は減ることがないという理論です。

＼資産運用で使った分増えるイメージ／

それぞれの資産ごとに、リターンを考えると株式は年平均で約10.7%〔2〕の上昇し、米総合債券〔3〕は配当だけの平均利回りで約3.11％あります。

例えば、トリニティ・スタディで提唱されていた、50：50のカウチポテトポートフォリオで利回りを算出すると約6.91%となります。

4%以上取り崩せそうじゃん

ぜんきち

実はインフレを加味して取崩しています

インフレ分を2%として考慮すると、6%の取り崩しが必要になります。

この場合、名目では6%の取り崩しを行うこととなり、インフレを加味した実質ベースで、4%の取り崩しが成立しています。

ちなみに、この「定率法」は投資の名著「ウォール街のランダムウォーカー」に掲載された方法です。

ウォール街のランダムウォーカーについてはこちらの記事で解説しています。

『ウォール街のランダム・ウォーカー』要約～5分で読める まとめ～

この書籍を端的に言うと、「長期的なリターンが期待できる唯一の方法はインデックス投資である」と結論付けている書籍です。発刊：1973年販売累計：全米150万部この書籍が約50年ほど前から第十二版まで改定され出版されているのは、説明が学術的に記...

zero-toushi.com

2026.03.03

4%ルール定率法のメリット

定率法の最大のメリットは「引退後の資産が枯渇しないこと」です。

株式が下落したとしても、減った資産額に対して、4%取り崩します。

そのため、理論的に資産が「0」になることはありません。

定率法であれば、30年以上資産を保つという目的が必ず実現します。

4%ルール定率法のデメリット

定率法の最大のデメリットは一時の暴落時に取り崩し額が減少して、それが続いてしまう可能性が高いということです。

ぜんきち

タイミングが悪いと想定から大きく外れます

3,000万円の資産から、毎年120万円程度を取り崩そうと計画していたとします。

タイミングが悪く、取り崩しを始めてから20％近い下落が2年続いたとします。

すると、資産が約1,770万円（△1,230万円）になります。

この資産を元々の資産額に戻すためには、下落した＋40％ではなく約70％のリターンが必要となります。

1年に50%以上の上昇は、米国史上2度しかありませんでした。

その一方、暴落は大きく、損失は短期間で大きく下落し、記憶に残りやすいです。

元本を一年で元に戻そうとすると、一気に難易度が上がります。

受け取り額の増減が激しい

定率法で取り崩しを行うと、将来の引出額が大きく増減してしまうのもデメリットとなります。

史上最も最低の引出額となったのは、大恐慌時代です。（1929年－1932年）

引退の翌年から暴落が続くと、想定の3分の1の引出額となりました。

下の画像は1929年から20年の定率法による引出額の推移を参照ください。

＼S&P500のリターン（最悪期）／

チャートの説明

・資産：S&P500　100%
・引退時：3,000万円
※インフレ調整なし
※手数料、税金の考慮なし

西暦	資産額 （万円）	引出額 （万円）	資産残額 （万円）
1929	3000	120	2880
1930	2638	106	2533
1931	1902	76	1826
1932	1035	41	994
1933	912	36	876
1934	1349	54	1295
1935	1277	51	1226
1936	1810	72	1738
1937	2327	93	2234
1938	1452	58	1394
1939	1828	73	1754
1940	1747	70	1678
1941	1513	61	1453
1942	1284	51	1233
1943	1483	59	1424
1944	1792	72	1721
1945	2061	82	1979
1946	2699	108	2591
1947	2381	95	2286
1948	2416	97	2320

引退した翌年から数年にわたり下落が続くと、想定した引出額の△70％（36万円）となる可能性があります。

そのため、この資金を生活資金とするには、変動が激し過ぎて上手くいきません。

そのため、生活に潤いを与える「遊びのお金」として充てるのが良い方法です。

宵越しの金は持たねぇぜ！的な

定率法のまとめと選択例

引退初期にお金を沢山使用したい方や人生最後の時にお金を残したい方に向いています。

例えば、65歳で引退したといっても、まだまだ体力がある方が多いです。

そのため、セカンドライフ初期には結構お金がかかります。

そんな時に、定率法は引退初期に大きな資産を取り崩しますから相性が良いです。

また、取り崩した後の資産額に対して、次の取崩額を計算しますから、人生の終末まで資産を残せる可能性が極めて高いです。

4%ルールの注意点

前述しましたが、4%ルールは海外資産である米国株により検証されており、その検証には国内の課税以外に、外国で課税されます。

考慮すべきコストは以下の4点です。

経費と譲渡税

4%ルールには、売買やファンドへの報酬のようなコストが考慮されていません。

実は、利益が無くても株式や債券を売却した時に、証券会社に払う手数料が発生します。

その他にも、売却時に利益が出ると、その利益分から約20％の税金が発生します。

＼売却時の課税イメージ／

為替リスクとインフレ率

4%ルールはいずれも米国がベースとなっています。

そのため、日本人が4%ルールを使おうとすると、為替変動のリスクが生じます。

為替変動を正確に予測するのは困難を極めます。

ただ、投資によって為替リスクを軽減することが可能。

年金による円での資産を享受できますので、ある程度ドルの「じぶん年金」があった方が通貨分散効果が得られ良い効果があります。

為替についてはこちらの記事を参照ください＞＞『為替リスク』の”軽減策”と”考え方”

資産を長持ちさせるための秘訣

トリニティ・スタディで株式50%、引出率を4%とすると、失敗する確率が20人中1人と安心できる数字ではありません。

ここでは、定額法による4%ルールの失敗を防ぐ策について解説します。

失敗したくない…

ぜんきち

成功の秘訣は3つあります

株式の暴落に備える

株式の暴落に備えるために、3年分の現金を持つことが必要です。

現金を持つって元も子もない…

ぜんきち

暴落時に引き出さない余裕が必要です

暴落時に資産を売ることは許されません。

これは、積立投資の鉄則ですが、引退後も同じ理論です。

また、3年分としたのには理由があります。

＼S&P500の下落期間／

約100年前を振り返ると、米国株指数が低迷を続けたのが3~4年です。

この期間の内、2桁の下落したのが2年間となります。

つまり、多少ゆとりを持たせた、3年間耐える現金を持って置くのが資産を長引かせる鉄則となります。

3年分も現金は無いよ…

ぜんきち

そんな時はお金を稼ぐスキルを身につけましょう

実は現金がなくとも、雇い手がある「スキル」を持ったり「自営業」で培った儲け方を知っている方であれば、現金を生み出すことができます。

今はそうでなくとも、副業などで稼ぐ力を身につけておくのは、引退後にあなたの資産を守るクッションとなります。

資産の取り崩し率を減少させる

貯金や副業以外の手はないの？

ぜんきち

引出率を減らすのも妙案です

取り崩し率を4%から3%へと1%減少させるだけで、成功率が100%に上がります。

そのため、暴落時には取り崩しを1%下げると良いでしょう。

＼これまでの4%ルールの複合／

株式比率	年数	3%	4%	5%	6%	7%
株式 100%	15年	100	100	100	89	80
	20年	100	100	91	81	71
	25年	100	98	82	71	62
	30年	100	97	77	65	53
	35年	100	93	76	56	49
	40年	100	93	76	52	36
	50年	100	90	73	–	–
	60年	100	89	70	–	–
株式 75%	15年	100	100	100	97	83
	20年	100	100	94	80	69
	25年	100	100	83	68	57
	30年	100	98	77	57	45
	35年	100	93	67	53	35
	40年	100	92	64	42	30
	50年	100	88	62	–	–
	60年	100	85	58	–	–
株式 50%	15年	100	100	100	100	84
	20年	100	100	99	79	61
	25年	100	100	85	58	42
	30年	100	100	68	43	22
	35年	100	96	56	31	4
	40年	100	86	42	16	0
	50年	100	74	41	–	–
	60年	100	65	36	–	–

定率法による予防

前述した、取り崩し額を下げると同じ考えになりますが、一時的に定率法による取り崩しを採用することも、暴落への備えとなります。

下の画像は恐慌時代のシミュレーションとなります。

定額法で取り崩すと資産が20年でさえ、保つことができていません。

ぜんきち

現金を取り崩すと25年ですから、元本割れです

＼大恐慌の時のS&P500チャート／

チャートの説明

・資産：S&P500　100%
・引退時：3,000万円
・インフレ調整なし
・手数料、税金の考慮なし

西暦	資産額 （万円）	引出額 （万円）	資産残額 （万円）
1929	3000	120	2880
1930	2638	106	2533
1931	1902	76	1826
1932	1035	41	994
1933	912	36	876
1934	1349	54	1295
1935	1277	51	1226
1936	1810	72	1738
1937	2327	93	2234
1938	1452	58	1394
1939	1828	73	1754
1940	1747	70	1678
1941	1513	61	1453
1942	1284	51	1233
1943	1483	59	1424
1944	1792	72	1721
1945	2061	82	1979
1946	2699	108	2591
1947	2381	95	2286
1948	2416	97	2320

上の画像では、定額法で資産の取り崩しを行うと、19年で資産が尽きてしまいます。

しかし、定率法であれば、引出額が減るものの、大恐慌後の3年後（1951年）に元本まで資産が回復しています。

定率法が良さそうに思えてきた

ぜんきち

上昇相場でも定率法は有効です

定率法は、株価が上昇すると、想定以上にお金を引き出すことがあります。

実は、そのような時に無理してお金を使う必要はありません。

この時の余剰資金を、暴落時の買い増しに充てるための資金として、使わず持って置くのも良い作戦です。

先述した大恐慌時代に、買い増しを行っていればもっと早く回復します。

取り崩し時のリバランス

取り崩し時にリバランス？

ぜんきち

リスクを大きく取らないような作戦です

資産を長持ちさせるためには、始めに予定していた“株”と”債券”の比率が極端に偏らないようにする必要があります。

リバランス時は、どちらかの資産価値が多い側を取り崩すのがベストです。

＼リバランスの例／

取り崩しを工夫するだけで、引退時に想定リスク以上の資産の減少を防止することができます。

過去の動きを見ると、債券と株は多少の“負の相関性”があります。＞＞債券と株価の相関について

この関係を利用して、株が高い時に株を売る割合を大きくして、債券を売る量を減らすと上手くリバランスができます。

＼リバランスの例／

下落して、割安となった資産を買い増しするので、リターンが上昇する可能性が高くなります。

株式比率を高める

これまでに紹介した、定額法の取り崩しには「大きな盲点があります」それは、債券の利回りが過去データということです。

過去のデータじゃだめなの？

ぜんきち

現在と比べ、数%利回りが高いです

盲点は、過去の債券利回りが現在と則していないからです。

トリニティスタディは社債でシミュレーションされており、5%から6%であり、現在と比べて大きな利回りによる結果でした。

でも未来はわからないよね？

ぜんきち

政策金利が一つの判断材料となります

下のチャートは政策金利のリアルタイムチャートです。

1980年代は政策金利が5％~15%で、近年のようなゼロ金利が頻繁に行われるような時代ではありませんでした。

2000年代の政策金利は0%~5%程度であり、高くても5.25%が上限となっています。

その背景には、景気後退時の機動的な利下げや世界的な資金余剰があります。

この資金余剰は、米国の財政赤字の拡大が世界の余剰資金を米国債へ投資させる構造を生み出していることと関連しています。

毎年、債務が膨れ上がっているねぇ

ぜんきち

この構造が変わるのは至難の業です

中期国債の利回りを下げた画像が、下の表になります。

＼中期国債の利回りが悪化したシミュレーション／

株式比率	年数	3%	4%	5%	6%	7%
株式 100%	15年	99	96	91	82	70
	20年	96	89	78	65	51
	25年	92	82	68	53	40
	30年	88	75	60	46	33
	35年	85	70	55	41	29
	40年	82	67	51	37	26
株式 75%	15年	100	98	93	83	68
	20年	98	91	78	60	43
	25年	94	81	63	45	29
	30年	89	73	53	35	21
	35年	85	66	46	29	16
	40年	81	61	41	25	14
株式 50%	15年	100	99	95	82	61
	20年	99	91	73	48	27
	25年	95	78	52	28	12
	30年	88	64	37	17	7
	35年	81	54	28	12	4
	40年	74	46	22	9	3
株式 25%	15年	100	100	94	73	43
	20年	99	88	58	26	8
	25年	92	63	27	8	2
	30年	79	40	13	3	1
	35年	65	26	7	1	0
	40年	53	18	4	1	0

つまり、参考にすべきは中期国債が2~3%のケースです。

低金利が更に続いた場合でも、4%ルールに成功させるためには、株式の比率を上げる必要があります。

4%ルールの引き出し 対応証券一覧

自動売却は楽天証券が優れており、「定率法」が使える唯一の証券会社になります。

リバランスが面倒な方や、あらかじめ引き出す金額が決まっていれば、自動売却は不要になります。

4%ルールを成功させるために考えること

トリニティスタディで出てきた結果の中央値で、資産が5倍になったことから、4%が保守的な運用であると考えることができます。

しかし、万が一にでも資産の取り崩しに失敗しないよう、いくつかの策を記載しました。

暴落時に取り崩し額を1%下げるのも、定率法を採用するのも、その根本は、暴落時にリスク資産を減少させないということです。

この対策と新NISAの活用による、20%の非課税は証券会社の手数料以上にメリットが大きいです。

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2026.03.03

2024年から始まるNISA枠の1,800万円を活用することが、4%の成功を高めることができる理想的な運用方法です。

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2026.03.03

2024年から債券利回りは4%から5%と高く、過去の暴落で歴史上最大の買い場となっています。債券投資についてのまとめサイトはこちらです。＞＞債券投資のまとめ

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2026.03.03

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2026.03.03

米国株の取崩率の目安は4%と言われています。これが、全世界株投資の場合は3%となります。詳しくはこちらの記事で解説しています。＞＞全世界株投資の取崩率

全世界株には4%ルールが通用するのか？

全世界株でも4%ルールでOKなの？全世界株の場合、適切な債券割合を教えて！インデックス投資で資産運用をしている方は全員が、最後に資産を取り崩す必要があります。しかし、資産の取崩しの額にある程度の目安がないと「資産が枯渇するのではないか......

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2026.03.03

そもそも、4%ルールは米国の投資家へ対してのものです。日本から投資するときには為替リスクを含め様々な要素を総合的に考慮する必要があります。こちらの記事で日本人投資家向け4%ルールを考察しています。＞＞日本版4%ルール

FIRE 4%ルールの「罠」と日本版の正しい取崩率

4%ルールは日本人にも使えるの？4%ルールに潜む罠ってなに？この調子で資産が増えると引退も近いゾ！ぜんきち資産増加の時期には落とし穴がありますさしあたり、早期リタイアを目指す時には支出の25倍の資産を築くことが一つの目安と言われています。概...

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2026.03.03

インデックス投資で資産運用をしている方は全員が、最後に資産を取り崩す必要があります。

しかし、資産の取崩しの額にある程度の目安がないと

「資産が枯渇するのではないか…」という不安がいずれ大きくなり、引退後を楽しく過ごすことができせません。

実は、この疑問については米国の研究結果で解決しています。

個人投資家に、おしなべて進められている投資先は『全世界株投資』と『米国株投資』です。

米国の検証結果は投資対象を米国株としています。

残念、全世界株じゃないんかぁ

ぜんきち

数年前に全世界verも公開されました

最近になって、検証対象を全世界株としている研究が公開されました。

早速、結論を申し上げると全世界株の場合には、3%の取り崩しが現実的になります。

この記事を読むと、取崩率を3%とした方が良い理由や暴落時の取り崩し姿勢について解説していますので、最後までご覧ください。

もし、参考になったと思われたら、友人や親戚に “SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

4%ルールの定額法と定率法

つまり、4%ルールはリスク資産を米国株としたポートフォリオを組むと、30年間資産を保たせるためには取崩率が4%が限界だと判明しています。

ちなみに、この4%ルールは2種類ありますが、この記事では全世界株における「定額法」について解説します。

4%ルールの定額法とは？

そもそも定額法って何？

ぜんきち

引退時に決めた定額で毎年取り崩すことです

4%を逆算すると、25倍となります。

つまり、支出額の25倍の資産を保有すれば、資産を取り崩すだけで生きることができる経済的な自立状態ということを示しています。

ただし、運用資産の備えも必要です。それについてはこちらを参照ください＞＞4%ルール暴落時の備え

4%ルールって他にもあるの？

ぜんきち

定率法があります

ちなみに、もう一つの4%ルールである「定率法」についてはこちらで解説しています＞＞2つの4%ルール

全世界株は『3%ルール』で成功

リスク資産を全世界株とした場合、過去の相場のバックテストで30年間資産を保つことができた取崩率は「3%」となります。

ぜんきち

30年で1円でも残れば4%が成功となります

この研究結果は、2021年に発表されたもので、1900‐2019年の120年間の調査から算出されたものです。

全世界株の4%ルールは成功率73.6%

下の赤枠は、1900年からの120年間の調査期間うち、30年分の資産が取り崩せなくなった失敗率（F）を記載しています。

IWRが取崩率になります。（左：全世界、右：米国）

＼タップで拡大／

画像の解説

・IWR：取崩率
・行：株式と債券の割合
・F値：失敗確率
※インフレ率考慮済み

英語で見づらいなぁ

ぜんきち

日本語の成功率で表記したものが下にあります

＼成功率へ改変／

注意

・売却時の税金（20.315%）が考慮されていない
・手数料売却に伴う手数料が考慮されていない
・為替リスクが考慮されていない

この結果から、債券を50~40%保有すると、取崩率が4%で4回に1回は失敗というギャンブル的な成功率となります。

最低でも95%くらいの成功率にしようと思うと、安心できる取崩率は3%となります。

米国株の方が、明らかに有利に見えますが、過去の成績が決して未来を保証している訳ではないことや1970年代や1980年代に他国より劣後していた点に注意が必要です。

暴落時の備え（全世界株投資で資産を保つ方法）

全世界株投資の研究結果で株式60%、取崩率3%では成功確率が96.7%で安全圏と考えがちですが、失敗する確率は30人中1人と学校の1クラスに1人が失敗する確率となります。

この1人が自分であったと想像すると、決して耐えられません。

絶対に失敗したくない…

それでは、失敗となったケースを確認して失敗を防ぐ方法を解説します。

ぜんきち

成功の秘訣は3つあります

株式の暴落に備える

30年間で資産が枯渇するケースを確認すると、大暴落する直前に引退したケースで失敗しています。

このケースでは、暴落しているのを気に留めることなく、引退時に設定した4%ずつ定額で取り崩しを行っています。

ぜんきち

口座を見ずに資産を取り崩す感じですね

暴落した時の取り崩しは、日々減少していく資産に対して、減少を加速させてしまいます。

機械的に取り崩すか、メンタルが強い方でしかできませんが、これが失敗するケースとなります。

どうすれば良いの？

ぜんきち

貯金でカバーすれば理想です

株式の暴落に備えるために、理想では暴落期間の平均となる3年分の現金を持つことが必要です。

現金なんて..元も子もない…

ぜんきち

とにかく暴落時に取り崩さない余裕が必要です

暴落時に資産を売ることは許されません。

これは、積立投資の鉄則ですが、取り崩しも基本的には同じ理論です。

また、3年分としたのには全世界株の長期低迷期間からです。

＼全世界株の下落期間／

全世界株ETF（VT）が誕生してから歴史が浅く、約15年前からの振り返りとなります。

全世界指数が低迷を続けたのが約3年です。

ちなみに、この3年の内、大底を付けて回復するまでの期間が一年半ありました。

実は、米国株も概ね同じ期間下落していました。

3年間耐える現金を持って置くことは主流なインデックス投資に欠かせない防衛策となります。

3年分も現金は無いよ…

ぜんきち

そんな時はお金を稼ぐスキルを身につけましょう

実は現金がなくとも、働きに行ける「スキルがある」方や「自営業」で培った儲け方を知っている方であれば、現金を生み出すことができます。

今はそうでなくとも、副業などで稼ぐ力を身につけておくのは、引退後にあなたの資産を守るクッションとなります。

資産の取り崩し率を減少させる

貯金や副業以外の手はないの？

ぜんきち

引出率を減らす方法も有りです

取り崩し率を2%へと1%減少させるだけで成功率が100%に上がります。

つまり、暴落時には取崩率を1%下げることがある程度有効です。

＼タップで拡大／

繰り返しとなりますが、3%から2%へ取り崩しを減らすと、成功率は100%に上がります。

ちなみに、この2%の計算は引退時の資産からの算出となります。

定率法による予防

前述した取崩率を下げる方法と近い考えになりますが、「定率法」を暴落時に用いることも妙案です。

全世界株は歴史が短いため、恐慌時代における定率法の強さと取り崩し額を確認することはできません。

この辺は、相関性の高い米国株の検証結果が参考になります＞＞米国株の恐慌時代の定率法

参考となる米国株では、大恐慌時代でも資産が枯渇することなく、資産が元本まで回復した歴史があります。

米国株より分散した全世界株も同様なことが言えると考えられます。

取り崩し時のリバランス

取り崩し時のリバランス？

ぜんきち

偏って増加した資産から取り崩す手法です

資産を長持ちさせるためには、始めに予定していた“株”と”債券”の比率が極端に偏らないようにする必要があります。

リバランス時は、どちらかの資産価値が多い側を取り崩すのがベストです。

＼リバランスの例／

取り崩しを工夫するだけで、引退時に想定したリスク以上の資産の減少を防止することができます。

過去の動きを見ると、債券と株は多少の“負の相関性”があります。＞＞債券と株価の相関について

この関係を利用して、株が高い時には債券の売る割合を減らし、その分株を多く売り、債券を買い増しすると上手くリバランスができます。

＼リバランスの例／

下落して、割安となった資産を買い増しするので、リターンが上昇する可能性が高くなります。

全世界から米国株へ投資を切替する注意点

じゃあ米国株に変えようかなぁ

ぜんきち

思いつきで変えるのは早計です

あなたが、全世界株へ投資を始めたのには理由があると思います。

その理由を思い出してください。

こちらの記事で全世界株と米国株の比較をしています＞＞全世界株VS米国株

【初心者必見】全世界株vs米国株 どっちに投資すれば良いか解説

私にはどっちが良いのか、わかんない...それぞれのデメリットは？資産運用を行なっている同僚に勧められ投資を始めたけど、久しぶりに口座を見るとマイナスになっている...「このままで本当に良いのか？」って不安に駆られたことはありませんか？やっぱ...

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2026.03.03

売却時の課税

既に全世界株へ投資している場合、投資先を変える場合には一度、現金化（売却）する必要があります。

現金化してしまうと、利益に対して20.315%の譲渡税が発生します。

この譲渡税が資産運用に大きなマイナスとなります。

＼売却時の課税イメージ／

どんな人でも損するの？

ぜんきち

生涯の投資額により変わります

基本的に、生涯で投資する金額が1800万円の方は課税口座から新NISAへ移した方が得になります。

その方法は後述しています。

生涯の投資資金が1,800万円程度の場合

2024年から新NISAが始まりました。

この新NISAの上限が1,800万円となりますので、この課税額内で投資する場合、『複利』を考えると早く投資した方が有利です。

この早期投資メリットと『売却時の譲渡税』のデメリットを比較し、米国株の売却を早期に行った方が良いか判断が変わります。

課税口座の含み益が小さければ、早期売却が有利となります。

＼利回り5%の複利効果／

例えば、課税口座で300万円あるとすると、その額を売却しNISA口座へ早く投資することで、「複利運用」効果が大きく「節税」効果を高めることができます。

投資予定資産が大きければ大きいほど、新NISAの上限である1,800万円に早く到達するため、1,800万円到達後に結局、課税口座で投資を継続することになります。

夫婦で考えると新NISAの上限枠が3,600万円となりますので、基本的に一人1,800万円を目標とする方が多いように思っています。

確定拠出年金（DC）やiDeCoの場合

iDeCoの場合は売却時に譲渡税が発生しませんので、売却して切替を行うことによる税金が課せられません。

確定拠出年金（DC）やiDeCoの保有投信を変えることを「スイッチング」と呼ばれたりします。

投資先を変える時に、ほとんどの商品には解約手数料が発生しません。

しかし、一部の投資信託で「信託財産留保額」という手数料が発生する商品がありますので、交付目論見書から手数料がかかるか確認すると良いでしょう。

投資予定資金が新たにない

年金暮らしなどで追加投資資金が増える見込みがない場合は、追加投資の原資がありませんから、考慮する必要がありません。

そのため、新NISA枠である1年あたり360万円を上限に取り崩して投資を行なうことが最も合理的です。

課税口座の利益が20%以下の場合

課税口座で利益が大きい場合は譲渡益にかかる税金が大きいため、投資信託や株式の売却による損が生じるおそれがあります。

一方、元本割れをしていたり、含み益が小さい場合は売却して新NISAへ切替た方が有利になります。

米国株へ変える最適解

米国株へ変えようかなぁ

ぜんきち

切り替えのタイミングが重要です

なるべく非課税で米国株へ切り替える方法は2つあります。

非課税で米国株へ変える策

譲渡税が発生してしまうのは、利益が確定されるからです。

つまり、譲渡税がかからない方法は、保有している全世界株の売却はせずに、毎月の積立先を全世界株から米国株へ変える方法です。

この方法は、売買時のコストを考える必要がないため、一番オーソドックスな策だと思います。

暴落時に米国株へ切替する

過去に投資した全世界株投資分については、暴落時の含み益が減った時に全売却して切替すると良いでしょう。

タイミングを計る必要があるのがデメリットですが、上手く行けば効果が大きいです。

暴落が起きなかったら

過去を振り返ると、超長期投資で暴落が起きないことは有り得ませんでした。

あえて、暴落がない場合を想像してみると、暴落をしなければ、結局資産が増えているからそれで良いです。

ぜんきち

暴落なくてもOKです

また、暴落時の切替が上手くできなかったとしても、損失が増えるわけではありません。

こういった、上がってもよし！下がっても良し！というポジションで投資を行なうとメンタル的に非常に良い状態が保たれます。

まとめ

過去10年程度を振り返ると、米国一強となる時代が続いています。

そうしたことから、全世界株による取崩率は米国株の4%より1%劣る、3%となります。

過去に安全であった取崩率だけでは、万が一の事態に備えることができません。

1930年代のような世界恐慌による長期の資産暴落が再来しても問題がないよう、自分で稼ぐスキルを体得するのが理想的です。

記事が、タメになったと思われたら、“SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

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2026.03.03

実は、投資信託や株を最初に買った時が一番含み損が発生しやすくなります。

でも、この「含み損」
いくらまで耐えられますでしょうか？

30％？それとも50%？ちなみに50%であれば、1,000万円の資産で500万円に減ってしまいます。

えっ！そんなに減るの⁉

この含み損がたった3%（年換算）で収まると聞いたらどうでしょうか？

投資を続けられそう！

ぜんきち

金融崩壊時でもプラスとなったポートフォリオがあります

この記事ではリーマンショック時でさえも2.1%のリターンを叩き出したオールシーズンズ戦略とは何か、そのメリット、そして具体的な銘柄を上げたバックテスト結果を解説します。

もし、参考になったと思われたら、友人や親戚に “SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

オールシーズンズ戦略とは？

オールシーズン戦略とは、様々な市場環境や経済状況に対応できるよう、複数の資産クラスに分散投資を行う投資手法です。

この戦略はレイダリオ氏が個人投資家に向けて改良したもので、こちらの書籍から黄金のポートフォリオとも呼ばれています。

何が期待できるの？

この戦略は、市場の変動に関わらず安定したリターンを得ることに期待できます。

オールシーズンズ戦略の概要

この戦略の最大の特徴は、インフレーションやデフレーション、成長期や不況期など、あらゆる経済環境に強い点です。

この資産クラスへの分散により、経済のどんなフェーズにおいても、ポートフォリオ全体のリスクを低下させ、安定的なリターンを狙うことができます。

マーケットの上昇局面では株式やコモディティが力を発揮し、下降局面では債券や金がポートフォリオを守る役割を果たすため、長期的な視点で安定性が高いと言われています。

次に、この戦略が実際にどのように機能するのかを確認するため、過去の市場データを使ったバックテストの結果を見ていきます。

バックテストの目的と重要性

オールシーズンズ戦略は超長期的な視点でかつ、どのような環境下においても、安定性の高いポートフォリオとされています。

そのため、実際の過去データを基にポートフォリオの有効性を確認するのは重要となります。

バックテストとは？

バックテストは、過去の市場データを使用して、特定の投資戦略がどのように機能したかをシミュレーションする手法です。

このシミュレーションにより、実際の運用を始める前に戦略の強みや弱点を見つけ出し、期待されるリターンやリスクを把握することができます。

信頼できる投資戦略を選ぶためには、バックテストは非常に重要です。

なぜなら、理論的には効果的に思える戦略でも、実際の市場では期待通りの結果が得られないことがあるからです。

バックテストにより、戦略が長期的に安定したリターンをもたらすか、リスクが適切に管理されているかを検証できます。

オールシーズンズ戦略をバックテストする理由

オールシーズンズ戦略は、市場の変動や異なる経済環境に対応するために設計されていますが、その有効性を確認するためには、実際のデータを基にした検証が欠かせません。

特に、この戦略は長期的なリターンの安定性を重視しているため、過去の数十年にわたる市場のさまざまな局面において、どのように機能したかを確認することが重要です。

バックテストの設定と条件

バックテストには、ポートフォリオビジュアライザーというサイトを使用します。

サイトはこちらです。＞＞Portfolio Visualizer

使用データと期間

今回のバックテストには、コモディティのETFであるGSGが存在した、2006年から現在までの市場データを使用します。

この期間には、リーマンショック（2008年）やコロナショック（2020年）など、経済的に大きな変動があったため、オールシーズンズ戦略のリスク分散効果を確認するのに適した時期です。

特に、金融危機におけるパフォーマンスを評価することで、オールシーズンズ戦戦略がどれだけ市場の逆風に強いかを見極めることができます。

資産配分

オールシーズンズ戦略における典型的な資産配分は、以下のように構成されています

＼黄金のポートフォリオ／

対象商品	ETF	概要	割合
株式	VTI	米国株式	30%
中期米国債	IEF	7年から10年の米国債	15%
長期米国債	TLT	20年から25年の米国債	40%
ゴールド	GLD	現物の金	7.5%
商品	GSG	原油や穀物	7.5%

長期債券はEDV（0.07%）金はGLDM（0.18%）という経費率が抑えられたETFも存在しますが、古くから存在していないため、別のETFを使用してバックテストを行います。

繰り返しになりますが、この配分は、経済の変動に強いバランスを意識して設計されています。

それぞれの資産クラスが異なる経済局面で異なる役割を果たし、全体のリスクを低減しながらもリターンを最大化することを目指しています。

次に、バックテスト結果を具体的に見ていき、実際のパフォーマンスを分析します。

バックテスト結果

	オールシーズンズ戦略	S&P500
開始残高	$1,000	$1,000
終了残高	$3,000	$5,680
年率収益率 （CAGR）	6.39%	10.28%
標準偏差(年換算)	8.45%	15.66%
標準偏差(月次)	2.44%	4.52%
最高の年	18.56%	32.31%
最悪の年	-18.88%	-36.81%
最大ドローダウン	-21.03%	-50.80%
シャープレシオ	0.62	0.62
ソルティーノ比率	0.93	0.92
ベンチマーク相関	0.57	1

リターンの比較

バックテストの結果、リターンについてS&P500に比べオールシーズンズ戦略は劣っていました。

しかし、「長期的に安定したリターン」という視点ではオールシーズンズ戦略が勝っていました。

2006年からのテスト期間で、オールシーズンズ戦略の終値は$1,000の初期投資が$3,000に成長し、年率（CAGR）は6.39%を記録しました。

一方、S&P500（SPY）は同じ初期投資額が$5,680に増え、年率は10.28%となりました。

リターンに関しては、S&P500がオールシーズンズ戦略を上回っていますが、重要なのはリスク調整後のパフォーマンスです。

リスクを反映した指標であるシャープレシオは、オールシーズンズ戦略が0.62であり、S&P500も同様に0.62となっています。

つまり、リスクを調整した後のリターン効率では両者はほぼ同じ結果となっています。

投資効率が一緒ならS&P500で良いのでは？

ぜんきち

下落を考慮したソルティノレシオで効果が見えます

また、リスクの低減を重視した投資家にとって、ソルティノレシオが指標として重要です。

オールシーズンズ戦略は0.93、S&P500は0.92で、オールシーズンズ戦略の方がわずかに安定してリスクに対応していることが分かります。

…ほぼ同じ

ぜんきち

変動率や下落率を見ると効果が明らかになります！

リスクの比較

リスク管理の面で、オールシーズンズ戦略は非常に優れた結果を示しています。

まず、標準偏差（ボラティリティ）はオールシーズンズ戦略が8.45%、S&P 500は15.66%で、S&P 500に比べてオールシーズンズ戦略は市場の変動に対して半分程度のリスクしか抱えていないことが分かります。

これは、投資家が市場の大きな変動から資産を守りたい場合に特に魅力的な点です。

下図は2006年から2024年の最大損失（ドローダウン）です。

最も重要なリスク指標の一つである最大損失は、オールシーズンズ戦略が-21.03%に対して、S&P500は-50.80%と、S&P500が大きな損失を被る局面でも、オールシーズンズ戦略は損失を大幅に抑えることができています。

オールシーズンズ戦略は安定感抜群！

マーケットショック時のパフォーマンス

オールシーズンズ戦略は、マーケットショック時にもその安定性を発揮しました。

たとえば、2008年のリーマンショックや2020年のコロナショックなど、極端な市場変動が発生した際にも、オールシーズンズ戦略は比較的緩やかなドローダウンにとどまりました。

最悪の年のパフォーマンスとして、オールシーズンズ戦略は-18.88%の損失でしたが、S&P500は-36.81%の損失を記録しており、半分以下の損失で済んでいることが分かります。

ところが、2022年に株式と債券の同時下落が起きました。

2022年は最悪な年ですね…

債券が暴落したときには大きな影響がありますが、2022年のような株式と債券が同時に下落した事象は史上初めてのことでした。

下図を見てわかるように、債券は1865年以来、株式は実質で1872年以来の最悪なパフォーマンスとなりました。

＼債券価格暴落の歴史／

＼実質ベースのSP500／

オールシーズンズ戦略では、債券の下落時に株式の上昇でリターンをカバーすることができていましたが、債券と株式が同時に下落した時には大きな下落となっています。

しかし、見方を変えると、戦略の弱点を突いても、株式と比較して劣後しない結果となります。

ぜんきち

最大下落でも株よりアンダーパフォームしない

このように、マーケットショック時に資産を守りながら、長期的な成長を目指すオールシーズンズ戦略は、リスクを抑えたい投資家にとって非常に有効な選択肢となります。

次に、オールシーズンズ戦略のメリットとデメリットについてさらに深掘りし、どのような投資家に向いているかを解説します。

オールシーズンズ戦略のメリットとデメリット

オールシーズンズ戦略のメリットとデメリットをまとめると下に記載しているようになります。

次に、メリット・デメリットについて詳しく解説します。

オールシーズンズ戦略のメリット

オールシーズンズ戦略の最大の強みは、異なる経済環境に対応できる点です。

株式、債券、コモディティ、金など、異なる資産クラスをリスクに応じた割合で所有することで、特定の経済変動に対して各々の資産クラスがカバーしあいながら、リスクを軽減しつつも長期的な成長を狙うことを実現しています。

特に、リーマンショックやコロナショックのような大規模な市場崩壊時でも、他の戦略に比べて損失を抑えられるため、リスクを嫌う投資家には魅力的な選択肢です。

オールシーズンズ戦略のデメリット

オールシーズンズ戦略はリスクの低減に重きを置いているため、強気相場のように市場が急激に成長している時期には、他のリスクを取る戦略と比較してリターンが劣る場合があります。

その理由は株式比率が30%に限定されているため、大きな利益を享受しにくい傾向があります。

コロナショック後の大規模金融緩和から強気相場が続いていることで、リターンの劣後は資産形成期の方にとって痛手となります。

リターンが劣っていることがわかるなぁ

オールシーズンズ戦略では債券の比率が高いため、特に金利が上昇する局面では債券価格が下落し、2022年にあったようにパフォーマンスに悪影響を与える可能性があります。

金利の上昇局面は、インフレーションが急上昇する局面にFRBにより行われます。

金融政策の引き締めは株式に悪影響を及ぼし、エネルギーや原材料となるコモディティは製造と輸送に密接に関わるため、インフレの影響を直接受けます。

実際の運用にあたってのポイント

オールシーズンズ戦略は一般的にバランスの取れた資産配分を基に設計されていますが、投資家自身のリスク許容度や投資目標に応じて配分を微調整することが重要です。

たとえば、リスクをさらに抑えたい場合は債券の比率を増やし、逆にもう少しリスクを取ってリターンを狙いたい場合は株式の割合を増やすなど、個々の投資スタイルに合わせたカスタマイズが必要です。

リバランスの重要性

市場は常に変動しているため、オールシーズンズ戦略の効果を最大化するためには、定期的な資産リバランスが欠かせません。

年に1回や四半期ごとに、資産クラスの比率が当初の配分から外れていないか確認し、必要に応じて元の比率に戻すことで、戦略のリスク管理効果を維持することができます。

バックテストと同じようにリスクを制限したい場合は最低でも年に1回のリバランスが必要です。

リバランスのタイミングは、マーケット状況や投資家の方針に合わせて調整するのが良いでしょう。

ぜんきち

収入がある人はノーセルリバランスも可能です

まとめと結論

オールシーズンズ戦略のバックテストを行うと、このポートフォリオに適している投資家が見えてきます。

オールシーズンズ戦略は全ての投資家に対して最適なポートフォリオではありません。

あなた自身のリスク許容度に応じて、適切な投資戦略を選ぶことが重要です。

オールシーズンズ戦略は積極的なリターンより、安定したリターンを狙いたい投資家にとって最適な投資手法です。

その効果を維持するには、定期的なリバランスが必要不可欠となります。

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2026.03.03

2000年のITバブルの時代に、市場が過大評価されていると警鐘を鳴らし、一躍有名になったのが、この「シラーPER」です。

シラーPERの評価方法は主にS&P500に用いられますが、どの指数にも適用でき、バリュエーションの判断を正しく下すことができます。

実は、このシラーPERは積立投資などの資産形成を行なっている方全員にとって重要な指数となります。

なんで重要なの？

ぜんきち

超長期的な収益が読めるからです

この記事では中長期投資家に重要な指数であるシラーPER（CAPEレシオ）について解説します。

もし、参考になったと思われたら、友人や親戚に “SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

「シラーPER」について

1930年代に、バフェットの師匠であるベンジャミン・グレアムとデビット・ドッドは収益の平均は長く取った考え方が有効だと提唱しました。

その後、2000年にノーベル経済学者であるロバート・シラー教授が出版した著書で（Cyclically Adjusted Price-to-Earnings Ratio）頭文字で「CAPE レシオ」として、その有効性が紹介されました。

考案したロバート・シラー氏から「シラーPER」とも呼ばれています。

CAPEを日本語で訳すと「景気循環調整後の株価収益率」となり

このシラーPERを使うことで、その国や指数へ投資を行なうと超長期的にどれくらいの収益が見込めるのかを判断できるようになりました。

PERの問題点

普通のPERじゃだめのなの？

一般に用いられる「PER」では”ある問題点”があります。

それは、1年間のEPS平均を用いている点です。

EPSってなに？

ぜんきち

純利益を1株に割ったものです

実は、この方法には問題があります。

それは、「EPSを参照する期間が短すぎる」という問題です。

参照期間の短いという欠点を「シラーPER」（CAPE レシオ）はEPSの10年平均という形で解決しています。

シラーPERと収益率

＼世界各国のシラーPER／

表について

抽出期間：1979-2015
収益率：10~15年

上にそれぞれシラーPER毎の10~15年における収益率が記載されています。

いずれの国も、30を超えなければ、資産が減るようなことはありませんでした。

20を超えると、投資先によっては債券へ投資した方が収益があがる国が幾つかあります。

次に、135年間のシラーPERにおける収益率をプロットした散布図は下になります。

ぜんきち

直観的にどの段階で投資すれば有利かわかります

＼S&P500のシラーPER／

散布図について

黄色：S&P500
x軸：シラーPER
y軸：10~15年 収益率
抽出期間：1881-2015

こちらの散布図は1881〜2015年における10~15年の収益率です。

全体の傾向として、x軸のシラーPERの値が小さいほど、y軸にある収益が大きくなる傾向があります。

S&P500を見ると30を超えると収益が5%を下回っています。

全世界バージョンは無いの？

ぜんきち

全株式市場は下図になります

下図は「全ての株式市場」を合わせた散布図で、オルカンの代替として確認することができます。

＼全株式市場のシラーPER／

散布図について

青色：全株式市場
x軸：シラーPER
y軸：15年 収益率
抽出期間：
・1881-2015(US)
・1979-2013(その他国)

この散布図での例外となる国は「スウェーデン」「デンマーク」です。

この両国どちらともシラーPERが高いにもかかわらず、5%以上の収益を達成しています。

逆に言えば、その他の国はシラーPERと長期収益率に逆相関の関係がありました。

現在の「シラーPER」

＼S&P500のシラーPER／

Shiller PE Ratio (CAPE Ratio) [WhaleCrew] by WhaleCrew on TradingView.com

＼S&P500のシラーPER（2024）／

グラフについて

平均：17.16
中央値：15.99
最小：1920年12月 4.78
最大：1999年12月 44.19
リアルタイムチャートはこちら

先述した散布図から米国の将来の収益を予測すると、長期収益率が1%を下回る可能性が高くなっています。

また、1929年に30に近づいた時には「世界恐慌」が起き2000年の44を付けた時には「ITバブル崩壊」が起きました。

ぜんきち

現在は30を超えています

じゃあ今は買い控えした方が良いってこと？

ぜんきち

そうではありません

シラーPERの誤った使い方

実は、シラーPERはオシレーターとして使えません。

オシレーターって？

ぜんきち

買われ過ぎや売られ過ぎを測る指数です

シラーPERは「天井」や「大底」などの転換点を示す有益な市場ではありません。

つまり、シラーPERが高いからと言って、買い控える必要はありません。

シラーPERで有益となる点は、超長期的な収益率を予測するのに精度が高い点です。

本当に正確なの？

バンガードによると、超長期のリターンとこのシラーPERによって算出される収益率には高い正相関（87%）となっています。

つまり、シラーPERによる10年間超の収益率にはある程度信頼が持てます。

「シラーPER」が高い時の対策

現在のようなシラーPERが高い時には以下の対策が有効です。

先述したように、シラーPERは割高を示す指標ではありません。

そのため、指数が下がり始めた時に現金化をして、数年に分けて再投資を行なうのが得策です。

＼下がり始め売却／

例えば、資金の半分を現金化します。その後、1年毎に3回に分けて購入を行います。

すると、売却をしなかった場合と比較して収益の向上が見込めます。

上手く売却できるかなぁ

ぜんきち

別の手法もあります

非,逆相関の資産を組み入れる

先述した対策では、売却タイミングを計る必要があります。

その点、2つ目の策は非相関または逆相関の資産を組み入れる手法で、タイミングはあまり関係ありません。

この方法は「資産分散」とも言われています。

これなら、できそう！

ぜんきち

シラーPERを使うとリターンが増えます

資産分散も必要な時に行えば、さらにリターンが良くなります。

具体的には、シラーPERが高くなっている時に資産分散をして、シラーPERが低くなると株式の比率を増やす方法です。

下図は株式と非相関の資産である「金」をポートフォリオへ組み込む一例です。

＼金を組み入れる例／

上図の場合、7年間で株式の買戻しとなりました。

買戻し後の10-15年で4倍以上のリターンを得ることができています。

例のように、非相関の資産を組み入れることは、リスクを抑えることに繋がり資産の増加に寄与します。

非相関の資産を組み入れることで、株式のみよりも資産が増える具体例をこちらの記事で解説しています。＞＞株式プラス他の資産

世界各国のシラーPER

策の3つ目は、シラーPERが低い市場へ投資を行なうことです。

下図は2024.9時点における各国のシラーPERです。

＼主要国のシラーPER／

バーの見方

・実線は過去に到達した最低値から最高値
・帯状の部分は最低、最高値から25%～75%

先進国で低いのは「日本」で、新興国では「中国」が最も低いです。

その一方、昨年ごろにもてはやされた「インド」については過去の値以上にシラーPERが大きく、長期のリターンは小さいと予測できます。

人気なインドが割高なんだ

ぜんきち

人気な国は割高になりやすいです

不動産バブルの崩壊が始まっている「中国」はかなり安くなっており、10年後の予測シラーPERは₊2.2%です。

シラーPERと金融商品の比較

シラーPERによる予測と他の資産利回り比較できないの？

ぜんきち

こちらのサイトで参照できます

リサーチ・アフィリエイツで世界各国の「シラーPER」から予測した今後の利回りと、REIT、債券、コモディティなどの利回りを公開しています。

＼シラーPERと他の商品／

株式の価格変動やリターンは大きくなり、広がり過ぎますので、上図では局部的なものを載せています。

世界各国を一度に表示し直したものが下図になります。

＼シラーPERと他の商品／

凄い

コモディティについても、上図のように一覧で表示できますから、過去の変動幅から現在の位置と、平均回帰までの幅が直観的に把握できます。

Asset Allocation Interactive

Expected returns and volatilities for 140+ assets over 40 countries

interactive.researchaffiliates.com

【まとめ】シラーPER

シラーPERが「使えない」「関係ない」と配信している方は、シラーPERで相場の転換点を導き出そうとしているからです。

しかし、その狙いにはシラーPERは適切でなく、10-15年以上の超長期の収益を予測するのが適切な使い方です。

今では、便利なサイトによって現在のシラーPER値が簡単に確認できますので、シラーPERが高値の時に分散投資を行なうと資産形成の手助けとなります。

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2026.03.03

資産運用を心穏やかに行うための秘訣は分散投資があります。

実は、分散投資は初心者だけでなく投資中級者、上級者も行っている投資の基本で重要な事項になります。

この記事では、分散投資4つ全ての解説を行います。

資産が大きくなってきた方が不必要なリスクを取り過ぎないよう、この機会に是非、抑えておきましょう。

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4つの分散方法

分散って大切なの？

ぜんきち

リスクを抑えたい方、複利を増やしたい方に大切です

分散投資は様々なメリットがあります。

先述したメリットの他にも幾つかのメリットがあります。

この効果を受けるには、以下の4つの分散が必要になります。

時間分散（ドルコスト平均法）

分散投資の中で馴染みの深いものは「時間分散」です。

何でなじみ深いの？

ぜんきち

積立投資がこれにあたるからです

時間分散は自己資金を複数回に分けて「購入」や「売却」する手法で、購入については「積立投資」とも呼ばれています。

＼ドルコスト平均法の例／

上図は「ゆーきっちゃん」のマネサピ から引用させて頂きました。

マネサピは初心者でも、わかりやすく投資についての情報が記載されている記事が多数あります。サイトはこちらです。＞＞マネサピ

上図は、毎回「定量購入」した場合に比べ、「定額購入」をした場合の方が平均購入額が下がる具体例として引用させて頂きました。

こうした、投資手法は株やコモディティなど値動きが激しい商品に対して有効な方法となり、「高値づかみ」を避けることが可能です。

ドルコスト平均法と注意事項

ドルコスト平均法とは、価格変動する金融商品を一定額で定期的に購入することで、平均購入単価を抑える手法です。

定額で定期的に購入するドルコスト平均法は世界で有名な時間分散法です。

ドルコスト平均法を有効に働かせるためには「定額買付」である必要があります。

定額買付って？

ぜんきち

例えば「1万円を毎月投資」みたいな感じです

ドルコスト平均法を行うコツは2つあります。

ドルコスト平均法では、一口あたりの単価が小さく、積立額が大きい方が「定額投資」が可能になります。

逆に言うと、一口あたりの購入単価が大きすぎたり、購入する額が小さすぎると定額買付ができません。

積立額が1,000円じゃ少ないかな？

ぜんきち

投資信託では1口2~3円なので十分可能です

超長期積立では影響が減衰する

この他に、積立年数が数十年経過すると、定額投資による影響額が小さくなってしまうため、一括投資と変わりがないように感じてしまいます。

上のケースの場合、10年経過すると毎月の影響は1%に満たないものなので、過去に積み上げた平均単価を中々下げることには至りません。

そのため、「一括投資と同じでは？」と言う声も散見されます。

ぜんきち

確かにその通りですが、積立には他の効果も期待できます

積立投資の副次効果は、資産の増減に慣れることが期待できるということです。

投資に不慣れな場合、あなたが汗水流して得たお金が勝手に減ってしまっているのに抵抗感を抱いてしまいます。

積立投資はそんな方にとって、資産の増減に慣れる副次効果が期待できます。

資産のマイナスに慣れてから一括投資しよう

こちらの記事では、「積立投資」と「一括投資」を比較して積立投資のメリットを具体例で解説しています。＞＞積立投資vs一括投資

資産分散（アセットアロケーション）

金融商品は株式以外にも様々あります。

あなたが負えるリスクに応じて、資産配分を決めることをアセットアロケーションと言います。

多彩な商品の一例はこちらです。

沢山ある

ぜんきち

昔と今の分散方法も変化があります

昔からの資産分散

資産分散とは、“財産三分法”といって、財産は主に『有価証券』〔1〕『現金』『不動産』の3つあります。

この3つに分けてリスク分散する方法が昔から有名です。

不動産投資は、借金というレバレッジをかけて投資する方法となります。そのため、門外漢では始めにくく、失敗したらそこで大きく躓いてしてしまいます。

近代の資産分散

現代は株式市場に、REITや金への投資など様々な有価証券が誕生しました。

そのため、株式市場で資産を分散する方が、流動性〔2〕が高く、危機に俊敏に対応できます。

一番わかりやすい例が「REIT」つまり、不動産です。

これは、現物とは違い、契約や売り手を個別に探す必要がなく、株の売買で直ぐに現金化できます。

しかし、REITは流動性が高い分、短期的な価格変動が現物の不動産価格よりも大きくなります。

他にもあるの？

他にも、「農産物」「原油」などのコモディティについても株式市場でETFとして投資が可能となりました。

2024年には「暗号資産」のビットコイン（BTC）についてもアメリカでETF取引が始まっています。

資産分散って効果あるの？

ぜんきち

株式100%より収益があがります

こちらの記事では、株より収益が劣る「金」を組み入れた時の収益について詳しく解説しています。＞＞米国株プラス金の収益

地域分散（動乱、紛争と天災）

地域分散は、その名の通り投資する「地域」を分散させる投資方法です。

グローバル経済下で意味あるの？

ぜんきち

地政学リスクの観点で意味があります

グローバル経済が進んだことや、インターネットの大衆化によるテック産業隆盛により、経済圏が国の枠に囚われず、国際社会全体に広がりました。

その観点で言えば、米国企業単体へ投資を行なっても世界全体から収益を得ている以上、間接的に世界分散ができていると考えることも可能です。

そのため、地域分散の観点は政治的「動乱」「紛争」や「天災」という地政学リスクの観点で考えることになります。

オバマ大統領時代、北朝鮮が “長距離弾道ミサイル” を開発している時には、対アメリカの地政学的リスク〔3〕が上がって、株式市場も下落しました。

次の覇権を狙う中国と米国の争いが起きるとすると、どちらにもつかないスタンスであるインドが相対的優位に位置します。

他にも、南半球の大国オーストラリアは大国と物理的な距離が大きく地政学リスクは小さいです。

経済成長だけで見ると、南アジアが最も成長することが確定していますが、政治リスクや汚職が蔓延しており、難しい投資となります。

株式市場においても、米国投資家のプレゼンスが高く、南アジアの経済は好調でも米国が傾くと米国投資家のリスク軽減のために、一気に資金が引き上げられます。

南アジアは市場規模が小さいため、その影響は絶大なものになります。

ぜんきち

世界2位の株式市場の日本においても同様です

通貨分散（世界の情勢でゆっくり変化）

実は、先述した「地域分散」を行うことで通貨分散もある程度できています。

通貨分散は投資を行なっていない予備資金をどの通貨で保有するかを考えることができます。

早速、結論としては日本人は、米ドルへ50%、ユーロへ10%の資産を振り分けるのがベターとなります。

為替取引高

世界で最も流通している通貨が一番強い通貨となります。

世界一位の取引量を誇るのは米ドルです。

米ドルさえ保有しておけば、あらゆる国で安心して為替交換が行えます。

＼為替取引高推移／

BIS調査について

国際決済銀行（BIS）において3年に1度、世界外国為替市場調査が行われます。

通貨	2007	2010	2013	2016	2019	2022
米ドル	42.8	42.4	43.5	43.8	44.1	44.2
ユーロ	18.5	19.5	16.7	15.7	16.2	15.3
日本円	8.6	9.5	11.5	10.8	8.4	8.3
英ポンド	7.4	6.4	5.9	6.4	6.4	6.5
人民元	0.2	0.4	1.1	2	2.2	3.5
豪ドル	3.3	3.8	4.3	3.4	3.4	3.2
加ドル	2.1	2.6	2.3	2.6	2.5	3.1
スイスフラン	3.4	3.2	2.6	2.4	2.5	2.6
香港ドル	1.4	1.2	0.7	0.9	1.8	1.3
シンガポールドル	0.6	0.7	0.7	0.9	0.9	1.2
その他	11.6	10.2	10.6	11.1	11.7	10.8

上図は最新の取引高となり、トップ4の順位は変わりませんが、人民元が8位から5位へ上昇しました。

人民元のシェアに香港ドルを加えると7.8%と日本の8.3%に迫る勢いが中国にはあります。

為替市場の取引総額は約7.5兆ドルと毎年増加傾向で増加率は前回の29.9%より低い14.1%の増加でした。

ダブついたお金がある証拠だ

IMF（SDR）の通貨割合

価値の保全のための通貨として、国際通貨機関（IMF）〔4〕の特別引出権（SDR）〔5〕が参考にできます。

SDRは金融危機時の融資引換券なので、SDRに採用される通貨には信用度があり、その割合は通貨の信用度という認識で概ね正しいです。

先述した取引出来高とSDRの割合は異なり、2020年から3位に人民元が入っています。

＼SDRシェアの推移／

SDR評価見直しについて

理事会で5年毎の評価を行っておりました。しかし、COVID-19の影響を受け、一年後ろ倒しで2022年に評価見直しが行われました。

	1985	1990	1995	1998	2000	2005	2010	2015	2020	2022
米ドル	42.0%	42.0%	40.0%	39.0%	39.0%	44.0%	44.0%	41.9%	41.7%	43.4%
ユーロ※	32.0%	31.0%	32.0%	32.0%	32.0%	31.0%	34.0%	37.4%	30.9%	29.3%
日本円	13.0%	15.0%	17.0%	18.0%	18.0%	14.0%	11.0%	9.4%	8.3%	7.6%
英ポンド	13.0%	12.0%	11.0%	11.0%	11.0%	11.0%	11.0%	11.3%	8.1%	7.4%
人民元	0.0%	0.0%	0.0%	0.0%	0.0%	0.0%	0.0%	0.0%	10.9%	12.3%

ユーロについて

ユーロは1998年まで存在しませんでした。そのため、それまでの独マルク（約20%）スイスフラン（約10%）を積算しています。

SDRの割合推移をみると、日本の通貨が占める割合が2000年から徐々に減っています。

その一方、人民元は2020年に一気に10.9%の採用が行われました。

大きな割合で採用されたのは、SDR基準による「2.自由利用可能通貨」について基準を満たしたと判断されたからです。

人民元は採用基準の「2.自由利用可能通貨」を分解すると、国際的な「計算単位」「支払単位」「価値保蔵手段」の3つが必要で、人民元が3要素を備わっていると判断されました。

通貨分散の考え方

先述したように、日本で働けば、労働を「円」に変えることは可能です。

しかし、世界でメジャーな通貨である「米ドル」や「ユーロ」を持っていないのは大きなリスクとなります。

今や、日本円は人民元に劣るマイノリティへ転落しており、日本円しか所有しないということは”大きな賭け”をしているに他なりません。

じゃあ どうしよう

ぜんきち

他国への投資で分散が可能です

米国企業へ投資をすることは通貨分散と同じことなので、諸外国の投資や全世界へ投資すると「通貨分散」ならびに「地域分散」の一石二鳥となります。

例えば、中国の指数であれば、人民元で購入する。欧州の指数であれば、ユーロで購入することで、「通貨分散」と「地域分散」の両方の対策ができます。

【まとめ】４つの分散方法

昔に比べ、株や債券などの”ペーパーアセット”が豊富になり、細かい手続き不要で分散投資ができるようになりました。

ペーパーアセットは簡単に取り込める代わりに、昔に比べ簡単に価格の上下が起きます。

価格変動はリスクと同義ですので、分散投資の必要性は昔に比べ大きくなり、個人投資家にも必須となりました。

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こんな悩みがある方のために、記事を書きました。生活防衛資金の目安は？生活防衛資金の役割は？私たちの親世帯は、政府による手厚い社会保険料と長期のデフレで『貯金』が正解でした。一方、現役世代は「少子高齢化」と「インフレ」でかつ、「超低金利」時代...

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2026.03.03

資産運用を行うためには自身のリスク許容度を正しく把握する必要があります。このリスク許容度5つのチェック項目について解説しました。＞＞リスク許容度

"リスク許容度"を測る 5つのチェックポイント

リスク許容度ってどうやって考えるの？リスク許容度がわからない2020年の右肩上がりの株式市場から、資産運用を始めた方は順調に資産が拡大していると思います。今、含み益が出ている場合には、この機会に「リスク許容度」を考えるべきです。どうやって考...

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2026.03.03

アメリカが今後も伸びていくので、アメリカ一本へ投資する！！

と考えている方もいらっしゃると思います。

実は、アメリカのみへの投資より適切な「資産分散」を行なえば、よりリターンが高くなります。

ほんとに？

分散投資は株100%よりリターンが減ってしまうという考えの方は今回の記事で「正しい分散はリターンを上げる」と知識のアップデートに役立ててください。

記事が、タメになったと思われたら、SNSやリンクで紹介して頂けると今後の励みになります。

4つの分散投資について

分散投資の詳細については、別の記事で詳しく解説しています。＞＞4つの基本的な資産分散

この記事では、資産分散について詳しく解説します。

資産分散の有効性

数百年における金融資産の歴史を見ると、株式に勝る資産はありませんでした。

しかし、私達の運用には目的があって、必ず使用するタイミングが訪れます。

そのため、数百年の間に資産を取り崩さないチャートを鵜呑みにすると大変な目に遭います。

歴史的な収益の確認

まず、見飽きた方もいらっしゃるかもしれませんが、こちらのチャートをご覧ください。

やっぱり株100%が一番！

株式100%が気持ち良いほどの右肩上がりで成長していますが、今回は『金』に着目します。

ちなみに、上図のチャートは“実質”トータルリターンとなります。

実質ってなに？？

ぜんきち

「インフレ率を考慮」という意味です

つまり、このチャートが示すのはインフレ率を除いたら金は200年間横這いであったという過去を示しています。

金はやっぱダメじゃん！

株に比べて金は全然ダメなように感じますが、このチャートは「200年」なので、一世代で考えるのには長すぎます。

10-15年で考えると、イマイチな金をアセットアロケーションに入れると面白い結果が得られます。

金をアセットアロケーションに入れる

確かに、資産を『金』に全て変えてしまうと、リターンは上図のようになります。

では、ポートフォリオの数十%を金へ変えたらどうでしょうか？

あんまり変わんないんじゃない？

結果は下のチャートになります。

遡れる1972年からのバックテストであれば、金を数十%入れたチャートの方が、リターンが大きく、暴落も小さくなります。

ぜんきち

金を20%入れるだけで分散効果が得られます

例年のパフォーマンスも、基本的に株100%をアウトパフォームしていることが見て取れます。

リバランスの重要性

何で金を入れると収益があがるの？