約6000本の投資信託”選び方”について

投資信託は商品数が約5888本であり、一つ一つを内容確認して比較するのは現実的に不可能です。

そうした時に、頼ってしまうのがyoutubeなどの動画で紹介されている販売促進となる商品です。

ご存じでしょうが、インフルエンサーが紹介する商品には紹介料が支払われるケースがあり、成果報酬型が多いため、個人投資家にとって損となるような商品も紹介の中に存在します。

想定外の損とならないためには、あなた自身が適切な投資信託を探す必要があります。

この記事では、あなたの手間を省くために、「効率的な選択方法」について解説します。投資信託の購入が初めてな方でもこの記事1つでOKです。

もし、参考になったと思われたら、友人や親戚に “SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

投資信託を選ぶポイント

投資信託を選ぶ時に抑えておきたい事項は3つです。

この事項を抑えて選択すれば、資産運用で大きなミスをすることなく資産を築くことができます。

この3点の解説の前に「資産運用について知っておきたい大切な基本」について前提知識として先に共有させてください。

そもそも資産運用でどれだけ儲かるの？

投資信託を選ぶ前に、資産運用で増加する資産の利回りを認識する必要があります。適正な利回りを理解することで、意図せず投資元本を取崩しをするファンドの購入を避けることができます。

最も有名な投資家「ウォーレンバフェット」の平均利回りは約21%です。「高配当」を唄っている投資信託で利回りが30%を超えている商品があります。

これは、元本取り崩し型と思って間違いないでしょう。

株式市場における「利回り」は4~7%前後だと思っていたら、大きなミスはありません。

1.【投資信託の選び方】コストについて

投資信託で発生する費用（コスト）は3つあります。

現在では、「解約時」に発生する手数料や「購入時」に発生する手数料がかからないノーロードと呼ばれる商品が、インデックスファンドの主流となっています。

分配金が支払われる投資信託の場合、運用益から分配される「普通分配金」へ20.315%の税金が課せられます。

投資信託のコストについて詳しくはこちらの記事で解説しています＞＞＞投資信託の手数料を徹底解説

信託報酬額は「隠れコスト」に注意を払う

投資信託は運用した後に判明するコストがあり、このコストの事を一般的に「隠れコスト」と呼ばれ、これを含んだ総額コストを「実質コスト」と呼んだりすることがあります。

この隠れコストは「運用報告書」を見ることで、運用報告書は過去の実績資料ですが、この先の隠れコストを予測することができます。

隠れコストについてはこちらでくわしく解説しています＞＞＞隠れコストの具体的確認方法

新しい投資信託の場合、運用報告書が出てから、コストの他にトラッキングエラーが少なくないか確認してから投資するのが無難です。＞＞＞手数料より重要な指標

信託報酬の適正相場

信託報酬でフィルターを掛けることで、ぼったくり商品を回避することができます。

この手数料を超える商品は必ず「目論見書」を確認しましょう。

特に、インドなどの新興国を単独で投資するファンドやトレンド系の商品は信託報酬が高い傾向があるため、投資先が同じ投資信託同士で比較が必要です。

2.【投資信託の選び方】商品の中身を知る

投資信託の概要は「交付目論見書」で確認することができます。

インデックスファンドを比較する時に交付目論見書で確認する項目は、何の指数へ投資するかです。

投資信託を比較する時にベンチマークする指数が異なっていると適切な比較ができないため、確認が必要です。

請求目論見書から得られる自信

投資を始めた時には、商品について理解がなくても、いつかは必ず「何に投資をしているのか？」を理解する必要があります。

その理由は「必ず暴落に遭遇するから」です。超長期に投資を継続すると、資産が増加する可能性が高いのは周知の事実であり、暴落の遭遇は最大デメリットとなります。

暴落に遭遇した時に、何気に増えた含み益が0に近づき、マイナスになっていく恐怖を初めて味わうと、含み損の苦痛から耐えられない人が少なくありません。

上図は「平均保有率」のチャートです。他の推定方法を考慮しても、せいぜい2.5~3.5年が個人投資家が長期として保有している平均期間となります。詳しくはこちら＞＞＞長期投資の理想と現実

投資信託は自発的に情報を取りにいかない限り、自分が何に投資を行なっているかわからず、暴落時に不安になります。

逆に、投資先を詳しく知ることにより、不安の解消の一助となります。「交付目論見書」を確認すると投資信託の概要を把握することができます。

特に、投資先を詳しく知りたい場合は「請求目論見書」を確認すると個別の銘柄まで保有割合順で表示されます。

請求目論見書の掲載箇所

投資信託の概要を確認するときに確認するのは「交付目論見書」となります。

一方「請求目論見書」は投資先などが細かく記載されているため、情報量が多く確認に時間がかかります。

その一方、商品について詳しく理解することで、暴落時に損切り（狼狽売り）の防止に繋がります。

各証券やウエルスアドバイザーで確認できる目論見書は「交付目論見書」のみです。

そのため、請求目論見書を検索したい場合は「商品名＋請求目論見書」でググると直ぐに紹介サイトがヒットします。

3.【投資信託の選び方】償還期限が無期限（適切）か

投資する際に、「償還期限」を確認する必要があります。その理由は、償還期限が短いと、後から投資を継続したいと思ったとしても償還期限で強制的に決済されるからです。

あなたが初心者であれば、これから投資経験を積む過程で、投資の考え方が形成されますので、その際に調整自在な「無期限」商品がベターです。

純資産総額が大きい商品

純資産総額の目安は500億円以上の商品を選ぶようにしましょう。

投資信託は商品毎に設定した指数と全く同じ値動きを目指して運用を行いますが、純資産総額が小さいと目標とする指数と値動きの乖離幅が広がりやすいです。

また、投資信託商品の購入口数の減少で償還される可能性があります。（※口数については交付目論見書を参照ください）

そうした問題から、自身のお金を守るために純資産総額が大きな商品に投資するのが良いでしょう。

投資信託商品によっては、純資産規模により「信託報酬」を設定しています。一般的に純資産総額が増えると信託報酬額が減る商品が多いです。（※信託報酬については「交付目論見書」を参照ください）

上の画像では、5,000を超えると0.05764%、更に1兆円以上で0.05753%へ信託報酬が減ります。

たった数%ですが、「運用報告書」で計上されるコストも確実に減少しますので、コストは確実に小さくなります。

具体的な投資信託の選択方法

投資信託を探すには、「スクリーニング」を使うと簡単に調べることができます。

スクリーニングを使う際、証券会社で行うと、当該証券会社が「取り扱う銘柄」というフィルターがかかりますので、公正な比較ができません。

この記事では証券会社でない「ウエルスアドバイザー」というサイトで具体的に解説します。

ウエルスアドバイザーは、「客観的立場から豊富で偏りのない金融情報を提供し、投資家の皆様の資産形成に役立つこと」を目的に投資情報を無料で提供してくれます。

【図解】アセットアロケーションを決める方法

ウエルスアドバイザーへアカウントを登録すれば、あなたのポートフォリオを登録することも可能です。

【図解】投資信託のスクリーニング方法

各証券会社でもスクリーニング機能があります。

繰り返しになりますが、証券会社で購入できる商品からの選別となる点は注意が必要です。楽天証券のスクリーニングはこちら＞＞投信スーパーサーチ

上の画像で紹介したウエルスアドバイザーであれば、全ての商品からスクリーニングを掛けることが可能です。

見直されるアクティブファンドの手数料

投資信託を使用する時に発生する手数料は大きく3つ存在します。

【インデックス】
・1.0％未満に収まり、代表的な指数の場合0.1％程度
・手数料以外に “トラッキングエラー” を重要視する

【アクティブファンド】
・2％を超えるものもある。
・手数料で優劣を決められない。

インデックス投資は指数使用料が発生しています。現在、信託報酬の格下げ競争が過熱し、指数使用料が無視できない水準となっています。

アクティブファンドはこの指数使用料が発生しないため、これを逆手にインデックス投資以下の手数料を目指すアクティブファンドも現れています。

投資信託の選び方【まとめ】

投資信託を選ぶポイントは以下の3つです。

具体的に投資信託を選ぶ時には、証券会社のスクリーニングを使うと、証券会社で取り扱う投資信託に限定されてしまいます。

そのため、ウエルスアドバイザーなどの投資アドバイスを仕事にしている企業のサイトを確認すると、全ての投資信託から適切な商品を探すことができます。

記事が、タメになったと思われたら、“SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

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投資信託の比較時には、手数料を正しく計算する必要があります。ところが、信託報酬の「実質コスト」は表れていないので、あなたが確認する必要があります。投信のコストについて徹底解説している記事はこちらになります。＞＞隠れコストの確認方法

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投資信託を分類すると大きく3つに分類できます。そうする事によって投資信託を上手く活用することが可能となります。投資信託の使い方について詳しくはこちら＞＞投資信託の使い方