こんな悩みがある方のために、記事を書きました。
“ITバブル崩壊”のNASDAQへの影響度と今後について書きました！
NASDAQはハイテクセクターが多いため”リーマンショック”以上の歴史的ダメージを負いました。
現在より約20年前に「ITバブル」が発生し、そして崩壊しました。
特にハイテクセクターに多大な影響を与えたため、ハイテクセクター比率が多い『ナスダック総合指数』は歴史的下落を記録しました。
今回の記事は、ITバブルの影響を振り返り、NASDAQへの影響と今後の発生する可能性を検討しました。
今回の検証でITバブルになる可能性は極めて少ないことを結論付けました。
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ITバブルの影響
2000年の「ITバブル崩壊」と2008年の「リーマンショック」
を受けたチャートとなります。
青色のチャートがQQQ（NASDAQ100）のチャートです。
赤色の『仮想レバ×2』は、QQQの変動率を2倍とする1999年からのチャートを作成したものです。
QQQの変動率を算出したものに、2倍（赤）させ、さらに信託手数料を日割り計算減算した金額。
初期値：51.06$
※QLDとの乖離を試算しています。
※為替変動・為替ヘッジコストなどは便宜上省いています
こちらの図は投資信託のNASDAQ100レバレッジの投資手法を検討する際に作成した図です。参考はこちら
この青のチャートが示すように、NASDAQ100は
2000.3.6に天井である111.93$をつけてから、1年をかけて徐々に下落します。
2002.10.7に大底の20.16$になりました。
その後、元の株価に戻ることなく、リーマンショックをさらに食らうという
まさに “泣きっ面に蜂” 状態になります。
そして、2000.3.6の株価を終値で超えたのが、
2015.7.17となります。
なんと、回復するまでその間 15年超となりました。
ちなみに、レバレッジについては 20年超となります。
ITバブルが異常値である理由
『ITバブル崩壊』はハイテクセクターにとっての世紀の大暴落で，バブル崩壊から10年以上も回復しませんでした。
こうなってしまうと，どんな超人でもナスダックレバレッジの握力が弱まりそうです。
ではでは、ITバブル絶頂期の状態はというと、
世間の実需を伴わない株価の爆上げを続け，ナスダック総合指数のPER〔1〕70倍を超えていました。
当時は『.com』と名の付くベンチャー企業を立ち上げるだけで，数億円の資金調達が出来るという異常事態でした。
その後，PCの供給過多でIT関連企業の業績悪化が浮き彫りとなり，FRBの利上げと同時に一気にバブルが崩壊しました。
ちなみに，ハイテクセクターにとって 全世界が絶望した”リーマンショック” より大きな暴落となっています。
〔1〕：PERとは、「Price Earnings Ratio」の頭文字で、”株価収益率” という意味です。
PERは、主に割安か割高かを判断するために用いられる。
何倍以下が割安で、何倍以上が割高といった明確な基準はありません。例えば、ある会社のPERが10倍だとして、ライバル企業も10倍程度であれば、低いとも高いとも言えません。また、適切なPERは、業界の水準や他の銘柄と比較しながら判断する必要があります。
現在の株価が割高か割安かを表しています。日本企業であれば大体15倍程度が標準といわれます。
今後の発生する可能性
- FRBの金融政策に”量的緩和”が加わった
- NASDAQ100の構成銘柄の違い
- EPSが株価に追従している
GAFAMの存在
ITバブル当時と構成銘柄が違っているだけでなく、アメリカを代表する株価が40％以上もあります。
現在のNASDAQ100の構成銘柄を確認します。
ユニクロ指数と揶揄される、日経平均株価の指数でさえ、
ファーストリテイリング（11.72%）でファーストリテイリング（ユニクロ）の影響が大きく影響しています。
GAFAM〔3〕の比率が40.7％もあります。
このことから、ナスダック100は時価総額が大きい”GAFAM”の株価に影響を受けます。
〔3〕：GAFAMとは、時価総額が大きいIT企業である5社(Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft)の頭文字を取った呼び名。
EPS
GAFAMについては、先日出した決算書はどれも
素晴らしい決算でした。（FBは少し微妙に感じましたが…）
EPS〔3〕が伴っていない『ITバブル期』と違い、今回はGAFAMを中心としてEPSがしっかり成長していますので，過去のバブルのような状況ではありません。
（注意：テスラについて、PERは500を超えるため、個人的に危険だと思ってます）
そのため、大型IT企業を主力とするNASDAQ100は、ITバブル崩壊級の暴落は無いと考えられます。
（2021.5.21現在）ナスダック100予想PER27.85
FRBの金融政策
FRBが量的緩和を初めて行ったのが、リーマンショックの影響を受けた2009年でした。
それまでの金融政策は金利を調整する事しかしていませんでした。
しかし、2020年のコロナショックのような時に、スピーディに量的緩和を行い、株価は年内中にV字回復しました。
まとめ
ITバブル崩壊ほどの、下落は今後起きにくくなっています。
しかし、コロナショックやリーマンショックのような”大きな調整”は今後もあると思います。
その時はしっかり、『積立＋押し目買い』しましょう！
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