この動画のいくつかに、ETFが有利という結果についても散見されました。（計算に誤りがあるため、投資信託が有利）

今回の記事では、誤った情報に振り回されないために「経費率の比較について」整理をします。

この記事を見ると、初心者でもETFと投資信託の「経費率」が比較できるように解説しますので最後までご覧ください。

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経費（コスト）の考え方

この記事では、多くの企業をひとまとめにした指数へ投資するインデックス投資を対象に記載しています。

メジャーな指数のインデックス投資には「ETF」と「投資信託」の2つあります。この違いについては別のサイトに譲るとして、この2つを単純に比較すると海外ETFの方が手数料が安くなっています。

ぜんきち

ETFには他にもコストが発生しています

ETFには投資信託とは違って様々な手数料を考慮する必要があります。そのため、投資信託の「信託報酬」とETFの「経費率」の単純比較ができなくなっています。

汎用的な経費（コスト）の考え方

ETFと投資信託への類似点の比較を行い、それ以外の経費を考慮することで、誤ることなく比較することが可能です。

重複する所は考慮しなくて良いよ！

ぜんきち

次に、具体的に比較を行います

＜具体例＞汎用的な経費の比較

S&P500で具体的な比較をします

為替コストは、ドル円レートによって変化し、一年にどれだけの金額を両替するかによって再度考慮が必要です。

売買コストも同様に売買頻度によります。買付については対象となるETFについては手数料はありません。

そのため売却コストのみ考慮すれば良く、15年後に売却するとしますと、手数料の0.495％は約0.03%の複利に逆算できます。

したがって、ETFの表面的に安い手数料より、大きな出費を払わされることになります。

ぜんきち

結論は投資信託の方が経費が安くなります

ETFと投資信託を検討する時の概算

前述したような精緻な計算を商品比較の度行うのではなく、概算で算出する方法は経費率と信託報酬額の差が『0.07％』を超えるかどうかです。

この方法は、NISA口座のように配当への税率が、どちらも同じ場合に使える手法です。

NISA口座以外であれば、こちらで解説した図を参考にすると良いでしょう。＞＞投資信託 vs ETF

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2026.03.03

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2026.03.03

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2026.03.03

実は、iDeCo加入の人数はキレイな右肩上がりで年々増加しています。

ヤバっ！早く始めないと💦

確かに、iDeCoはNISAと同様にして運用益に対して税金がかかりませんし、それに加えて、掛金が所得控除となります。

この、お得な資産運用制度が徐々に認知されるに伴って、加入人数が増加しています。

2022年にiDeCoの改正があってから会社員や公務員が加入しやすくなり、この傾向はますます強くなりそうです。

ぜんきち

確かに増えていますね

だから、慌ててるんです！

周りが始めていると、自分だけ取り残された気持ちになり、焦ることは十分に理解できますが、iDeCoのデメリットを正しく把握しているのでしょうか？

今回は、iDeCoの”メリット・デメリット”についてと、iDeCoを始めるのに”適したタイミング”を解説します。

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『iDeCo』制度について

iDeCoは『確定拠出年金』（以下、DC）の個人型と言われ、自分が主体的となって積立する「個人年金」となります。

「年金」なんですね！

ぜんきち

そうです！そのため60歳まで引き出せません

保険会社がよく節税をうたって、営業かける「個人年金保険」と比較して、iDeCoの方が節税メリットは大きいです。

iDeCoのモデル（401k）とは

iDeCoは2001年に日本版401kとして導入されました。

401kってなに？

ぜんきち

日本の「企業型DC＋iDeCo」の事です

”401k”はアメリカやイギリスを始め、世界各国で用いられている福利厚生制度で、健康保険や有給休暇と並び一般的な制度となっております。

米国の401kが日本に導入されたのは雇用の流動性を望む労働者側と企業側のメリットがあります。

401kは企業側の拠出に加え、各人の自己資金を加えること、つまり「マッチング拠出」が行えます。日本でも企業型DCを導入する企業の約半数がマッチング拠出を採用しています。

ボクの会社は企業型DCないからなぁ

ぜんきち

改正でiDeCoに入れるようになりました！

これまで、iDeCoは自営業者の年金の側面が強かったのですが、2022年の改正で一気に恩恵を受ける方が増えました。

この改正でiDeCoは「iDeCo ≒ マッチング拠出」のようなものになりました。

iDeCoの改正点

「労使規約」とか必要だったよね？

ぜんきち

規約が不要になりました。

2022年10月から制度が改定され、企業型DCとiDeCoの併用条件が緩和されました。

改正で一番影響が大きかったのが、企業型DCとiDeCoの同時加入時の制限でした。

2022年10月まで、規約などが必要となっていましたが、現在は『iDeCoと企業型DCの掛金の合計額』を確認するだけで加入できるようになりました。

iDeCoの改正点について詳しくはこちらの記事で解説しています。

マッチング拠出 vs iDeCo

マッチング拠出の制度がある企業では、『iDeCo』or『マッチング拠出』のどちらかを選択する必要があります。

マッチング拠出の仕組みは、企業型DCの額へ自己資金を追加する仕組みです。

どっちが良いの？

マッチング拠出とiDeCoについては企業が拠出する額によって、どちらが良いのかが変わります。比較についてはこちらの記事で解説しています。

どっちがお得？『iDeCo』vs『マッチング拠出』

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2026.03.03

iDeCoのメリット・デメリット

iDeCoには開設すると、口座管理手数料が発生するなど、他にもデメリットはあります。ここでは、iDeCoのメリットと”あまり知られていないデメリット”について解説します。

iDeCoのメリット

iDeCoで運用した資産を受け取る時には『一時金』『年金』『一時金＋年金』のいずれかを選択します。

この中の一時金を選択した場合、注意点がありますが、退職所得として扱われ『退職所得控除』を適用する事が出来ます。

注意点？

ぜんきち

労働者の「退職金」に伴う注意点です

会社員の場合は『退職金』があり、退職所得控除の枠を超えると課税されてしまいます。

そのため、労働者は退職所得控除の他に公的年金控除も含め総合的に節税策を考える必要があります。

こちらの記事でサラリーマンに特化したiDeCoの出口戦略（受け取り方法）について解説していますので参考にしてください。

非課税枠の利用で『iDeCo』をお得に受け取る方法

ぜんきちiDeCoって何？iDeCoの受け取り方は？この疑問を解決する記事を書きました。あなたはもう『iDeCo』を始めていますか？？iDeCoでは掛金の全額が所得控除となります。しかし、受け取る時に非課税制度を利用しないと課税されてしまい...

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2026.03.03

iDeCoのデメリット

60歳までの資金ロックについては後述しますので、こちらではあまり知られていないデメリットについて解説します。

iDeCoは先述したように、事業主の掛金額によりiDeCoの拠出額が決まってきます。

事業主の掛金が大きい企業へ転職した際にiDeCoの拠出額が減る可能性があります。

また、転職時に『企業型DCに資産を移管する』選択もできますが、iDeCoから企業型DCへ変更すると、資産を引き継ぐ時に運用商品を一旦、売却する必要が発生します。

iDeCoを始めるタイミングの考察

20代、30代の方は60歳まで資金を引き出す事ができない事は、大きなデメリットとなります。

ここでは具体的にこのデメリットを認識して、iDeCoを行う最適なタイミングについて考察します。

iDeCoとライフプラン

繰り返しになりますが、iDeCoの最大のデメリットは『60歳まで資金を引き出すことができない』という所です。

これは耳にタコが…

ぜんきち

重要なことなので具体的にイメージしてみましょう

20代、30代の方が早く始める程、節税の恩恵が大きくなる一方、多くのライフイベントが控えています。

約10年前の2010年のスマホ普及率はたった4%しかありませんでした。今ではスマホが無い生活は考えられませんが、当時たった10年で94%の普及率になると予測するのは不可能です。

人生の場合はもっと複雑で予測できません。

人生はたった10年先も予想することは困難です。

例えば、毎月5,000円から1万円のiDeCoへの積立よりも、スキルアップなど収入を増やす活動への資金がロックされるのが痛すぎます。

何十年間貯めたお金が『たった1円も使えない』というのは、20代、30代にとってはリスクが大きいです。

60歳未満で引き出す方法はないのかなぁ？

例外的に60歳未満で引き出しができ、その方法についてはこちらの記事で解説しています。

【特例】『iDeco』60歳未満で受取る3つの方法

ぜんきち60歳まで引き出せないってホント？万が一の時はどうなるの？この疑問を解決する記事を書きました。あなたは『iDeCo』の60歳未満で受け取る3つの方法をご存知でしょうか？？ん？60歳以上じゃないと受け取れないでしょ？ぜんきちiDeCo...

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2026.03.03

iDeCoと年収

最大のメリットである、掛金が非課税となる節税威力が発揮するのは、高収入の時です。

所得控除の税率把握

一年あたりの所得控除額

年収目安 （課税所得）	所得税 ＋住民税(%)	積立額 12万円/年	積立額 24万円/年	積立額 27.5万円/年
約440万円以下 （195万円以下）	15.105	18,100円	36,300円	41,600円
約640万円以下 （330万円以下）	20.21	24,300円	48,500円	55,600円
約1,070万円以下 （695万円以下）	30.42	36,500円	73,000円	83,700円
約1,280万円以下 （900万円以下）	33.483	40,200円	80,400円	92,100円
約2,200万円以下 （1800万円以下）	43.693	52,500円	104,900円	120,200円
約4,360万円以下 （4000万円以下）	50.84	61,000円	122,000円	139,900円
約4,370万円以上 （4000万円超）	55.945	67,200円	134,300円	153,900円

注意

年収が約640万円以下の場合、節税額が小さいため、受け取り方を誤ると、節税効果が無くなります。

扶養者の数などの所得控除額によりますが、最低でも年収650万円以上がiDeCoの節税メリットが出てきます。

これを考えると、30代後半から4,50代が年収が高くなりやすく節税メリットがあります。

加入のタイミング

年収と節税効果、そして、資金ロックについて勘案するとiDeCo加入のタイミングが判断できます。

高額所得者であれば、上限である2万円を積み立てたとしても、自己啓発の資金は十分にあることが想像できますので、一般的にiDeCo加入は可能でしょう。

自営業者は上限6.8万円まで積立てでき、退職金も無いため、iDeCoのメリットを最大限活用できます。

しかし、事業資金に余裕である必要があるため、コロナショックのように収入が途絶えても問題が生じない範囲で積立となります。

新NISAとの使い分け

iDeCoは60歳まで受け取る事ができませんが、NISAはいつでも引き出す事が可能です。このメリットは、予期しない大きな出金に備えることができます。

iDeCoの場合60歳未満では、出金する事ができませんので、万が一大きなお金が必要になったら、悲惨です…

親の介護費用で50万円が必要になった…

ぜんきち

貯金は有るんですか？？

…『プロミス』かな

…NISAはいつでも引き出せますので、安心です。

2024年からNISAは改正され1年あたり360万円の投資ができるようになりました。詳細はこちらで解説しています。

【新NISA】解説と疑問点の徹底解説

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2026.03.03

新NISAとiDecoの併用

NISAとiDeCo両方できないだろうか？

ぜんきち

シンプルに違いを理解すれば併用できます

iDeCoはNISAの資産運用が非課税というメリットに加え、掛金の全額が所得控除の対象となります。

上のキャプチャはiDeCoとNISAの比較記事から抜粋しています。iDeCoとNISAはこちらの記事です。

NISA改正で『iDeco』お払い箱か？iDeCoの役割を考察

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2026.03.03

NISAと節税額で比較すると、iDeCoの方が大きいです。しかし、60歳まで資金拘束されるのが悩ましいポイントです。

ただし、「60歳まで資金を拘束されるからこそ変動が大きい資産へ投資ができる」という逆転の発想もあります。

iDeCoとNISAの注意点

NISAには注意するところが無いの？

NISAの引き出せるメリットは、便益ではあると同時に、引き出せるからこそ注意したいことがあります。

端的に言うと、お金を投資資金に変えやすく、暴落時に苦痛からの逃避行動に走りやすくなります。

資産形成上の注意点

ぜんきち

iDeCoにも資産運用上の注意があります

iDeCoへの投資を40歳からとすると、積立ができる最長年齢は65歳となり、この期間25年となります。

受け取る時には、投資信託などの資産を現金に換える必要がありますから、最低でも5年前から計画的に預貯金へ「スイッチング」する必要があります。

その理由は、iDeCoはNISAと違い、現金で受け取る年齢が75歳と決まっているため、現在の制度では強制的に決済されるからです。

まとめ

iDeCoを上手に活用すれば、自分の資産を「守る」ことができる制度となります。しかし、安易に手を出すと、人生の選択肢を消す可能性もあります。

とはいえ、口座管理手数料（792円）は発生しますが積立を止める事も可能です。※退職所得控除の期間に算入されません

とりあえず行動して、失敗したら何度もやり直す事は可能です。

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ぜんきち

ETFを購入する時になるべく安く購入したい！という方へ向けて記事を書きました。

あなたは、購入手数料『無料』のETFを知っていますか？？

この購入手数料無料なETFは “国内ETF” だけでなく “米国ETF” も一部対象となっています。もし知らなければこの機会に見ていってください。

今回の記事では
1.ETF購入での注意点
2.無料のETF一覧
3.メイン証券口座が異なる
この3つに分けて解説します。

タメになったと思われた方は、紹介やSNSにアップしていただけたら、励みになります。

ETF購入での注意点

証券会社毎で無料ETFは違う

手数料無料のETFは、取引する “ネット証券” 各社によって異なります。（下のまとめ一覧表参照）別のサイトリンクはこちら、

売却時に手数料が発生する

他の注意点としては、売却時には株式と同様にして “手数料” が発生します。ところが”国内ETF” を売却する時においては、1日の売却金額が100万円まで無料とする売却も可能です。

ただし、この方法は “プラン変更” が必要となります。

この “プラン変更” は無料で変更することが出来ますし、プライム登録のような定期的は支出があるわけではありません。

売買が無料とする方法

米国ETFの売付は残念ながら無料とするところはありません。（2021.10.1）

しかし、国内ETFであれば金額に上限無く売買が無料とする方法もあります。

それは、『NISA』口座での購入です。例えば、SBI証券であれば、NISA口座の場合購入時だけでなく売却時にも手数料が無料になります。

NISA口座の変更は11月頃から行えますので、3大ネット証券〔1〕へ切替するのも検討してみて欲しいです。

その他の注意点

手数料無料なETFであるからと言って、そのETFは恒久的に存在するとは限りません。例えば、楽天証券で2021.9末までETF買付手数料無料だった3銘柄（GDAT、GDNA、GFIN）については上場廃止となりました。

上場廃止となるケースはいくつかありますが、この場合は『ETFの再編成』となります。

ETFを長期的に積み立てたい場合は、純資産額が大きいETFを選択すると良いです。

まとめ一覧票

マネックス証券について

この表だけを見ると、マネックス証券だけが出遅れている感じがします。しかし、マネックス証券はドル転コスト〔4〕が無料キャンペーンなどが度々あり、お得に取引できる証券会社の一つです。

そして、暗号資産取引所のコインチェックを傘下にもつ証券会社となりますので、暗号資産が一般化したら期待できる証券会社となります。

マネックス証券を使用する時は、キャンペーンに着目してETFの購入を検討しても良いと思います。

無料のETF一覧

メイン証券口座が違う時

株式は、一つの証券口座にまとめることが出来ます。A証券口座で保有する株式をB証券口座へ移動は『移管』と呼ばれております。

大多数の個人投資家が使用している、”特定口座” の移管については保管振替機構という所を通して行われます。といっても、私たちがする手続きは、株式を所有している証券口座から書類を送ってもらい〔5〕、書類に必要事項を記載して返送するだけ〔6〕です。

ここで、注意したいところは、移管に対して手数料を設けている証券会社が多いということです。投資信託の移管については2021.10時点でほとんどの証券会社で手数料が発生します。

国内株式や米国株式の移管については、三大ネット証券の内、唯一『SBIネット証券』が手数料が発生しません。

まとめ

• 証券会社により、無料となるETFはことなる
• 国内ETFは売買無料、米国ETFは買いのみ無料
• 株式を一つの証券口座にまとめることも可能

それでは、また！！

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