こんな疑問をお持ちの方のために、記事を書きました。
アメリカや中国以外で人口増加とGDPの成長が見込めるインドを紹介します。
インドの歴史から将来性について考察しました。
GDP成長率が世界一位と予想されるベトナム、この国について文化や人口など基本的な事柄を把握して、長期的に投資できるか考えてみました。
ベトナムの地理
首 都 | ハノイ |
国 土 | 日本の約0.88倍 |
言 語 | ベトナム語 |
政 党 | ベトナム社会党 |
人 口 | 9,762万人(2020年) |
宗 教 | 人口の80%超が無宗教(仏教、カトリック) |
通 貨 | ドン VND/USD 約22,950₫ |
税 金 | 配当益は現地課税なし、売却は利益が無くても0.1% |
日本と比べ、面積・人口共に少ない国ですが、人口動態は良好で、国連による予想GDP成長率は1位となっています。
政党は1988年以降一党制を採用して、ベトナム社会党の1党のみです。
国の3/4が山岳地帯で、豊かな自然に囲まれています。人口の殆どがハノイとホーチミン周辺に暮らしており、土地の価格が高騰傾向です。
ベトナムは配当への課税がありません(アメリカは10%)そのため,日本国内の課税しかありませんので,NISA口座であれば税金がかかりません。
また、ベトナム株は『現金配当』のみでなく、『株式配当』も行われることもあります。株式が配当されると、配当金が雪だるま式に増えるため、これもベトナム株へ投資する喜びの一つとなります。
ベトナムの歴史
歴史は簡単に記載しますので、間違えていたらコメントください。
古代
紀元前2879年にフン王により、ベトナムの初めての国家を建設した。国家の名前はバンラン国家とされ、2500年以上続いた。
近代
ベトナムが独立したのは1976年で割と最近で、それまで様々な国により干渉を受けていました。
北方からの中国の侵略により長期間支配されていました。19世紀に入り、中国の支配から解放されました。しかし、フランスの介入によりハノイが占領されて、フランスの植民地となりました。
第二次世界大戦では日本によるベトナムの支配が始まりましたが、1945年にフランス武装解除と、日本の降伏により、ベトナム民主共和国として独立宣言が行われました。
南北分断と戦争
1946年にインドシナ戦争が開戦し、北部(中国・ソ連の支援)と南部(フランス)との対立から勃発し、1954年に終戦しました。その後南部はアメリカの影響下におかれ、ベトナムは北緯17度線で北部と南部に分断されました。
1965年にアメリカが北部を本格的に攻撃して、ベトナム戦争が勃発しました。1973年にパリ和平協定が締結され、アメリカが撤退。1975年にホーチミン(サイゴン)を攻め落とし、北部が南北統一し、『ベトナム社会主義国家』が誕生しました。
1979年に中国からの侵略による『中越戦争』が勃発。理由はカンボジアに侵攻したベトナムに対する懲罰でした。
ベトナム経済の成長
2050年にかけてのGDPの成長が顕著
こちらの棒グラフは国連の予想に基づいたもので、年間あたりの成長率1位がベトナムとなっております。
生産年齢人口
ベトナム国内の生産年齢人口の比率は2019年時点で約68%であり、そこから2040年にかけ増加傾向です。
中国の代替地
チャイナリスクを避けるために、ベトナムが注目されています。
労務コストが上昇してきた中国に対し、ベトナムの労務コストは低いです。製造業で比較した場合、中国(531$/月)に対し、ベトナムの賃金は (250$/月)と半分以下です。
ベトナム株の代表指数
ベトナムVN指数
…ホーチミンに上場する全銘柄からなる、“時価総額加重平均型株価指数”です。 2000年7月28日を基準日とし、その日の時価総額を100として算出しています。
ハノイ30指数
…“VNI30”とも表せられ、ハノイ証券取引所へ上場する銘柄の内、30銘柄で構成による“時価総額加重平均型株価指数”です。
ベトナム市場
ホーチミン証券取引所
…”HOSE”とも表される。ベトナムの大企業が上場する主要な取引所です。2002年3月1日より取引が開始されました。
ハノイ証券取引所
…”HNX”と表せられ、中小型株が多く、2005年から開設されたベトナムの第二の取引所です。
UPCoM店頭市場
…2009年に発足した、ベトナムで新しい市場です。ハノイへ上場する前の企業が登録することが多いため、銘柄数はホーチミンとハノイの合計銘柄数を超えます。
まとめ
ベトナムはGDP成長率が世界1位ですし、今後も長期間で成長が見込める国です。
ベトナムはいまだ、VWOに組み入れられていないため、組み入れられる際にある程度の株価の上昇が見込めます。
一つだけケチをつけるとしたら、ベトナムの配当金は安定感がありませんので、インカムゲインを狙った個別株の投資は十分注意が必要です。
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