「ニュースで不穏な話を聞くたびに、自分の資産が減らないか不安になる……」

もしあなたがそんな悩みを感じているなら、世界で最も成功した投資家の一人、レイ・ダリオ氏の言葉に耳を傾けてみませんか？

彼は、世界最大のヘッジファンドを築き上げた「ヘッジファンドの帝王」。

そんな彼が先日、LinkedInで「Big Dangers（大きな危険）」と題した衝撃的な記事を公開しました。

そこには、私たちが直面している「借金・格差・戦争」という3つの巨大なリスクと、過去の歴史から見たバブルの正体が詳しく綴られています。

しかし、原文は専門用語も多く、「結局、いつ売ればいいの？」と迷ってしまう初心者の方も多いはず。

そこで本記事では、ダリオ氏の提言をもとに、「これから資産を現金化すべき要注意タイミング」を深堀してわかりやすく考察しました。

あなたの資産を守るための「羅針盤」として、ぜひ最後までチェックしてください。

もし、参考になったと思われたら、友人や親戚に “SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

伝説の投資家レイ・ダリオからの緊急提言

「最近、物価は上がるし、世界情勢も不安定…これから投資を続けて大丈夫かな？」 そんな不安を抱えている投資初心者のあなたに、今もっとも耳を傾けてほしい人物がいます。

それが、世界最大のヘッジファンド『ブリッジウォーター・アソシエイツ』の創業者、レイ・ダリオ氏です。

彼は単なるお金持ちではありません。

過去数百年の歴史を研究し、「経済や社会には決まったパターン（サイクル）がある」ことを解き明かした、いわば「歴史の予言者」のような投資家です。

そんな彼が今、自身のSNSで「非常に危険な兆候が出ている」と強い警告を発しています。

彼が何を見て、何を恐れているのか？ 私たちの資産を守るためのヒントを探っていきましょう。

私たちの生活を脅かす3つの巨大なリスク

ダリオ氏は、現在の世界が「歴史的に見て非常に珍しく、かつ危険な状態」にあると言います。

その原因は、バラバラに起きているようでいて、実は深くつながっている「3つの大きな力」です。

① お金と借金のリスク（経済の歪み）

国が借金を返しきれなくなり、お金を大量に刷り続けている状態です。

• お金の価値が下がる
  お札が増えすぎると、相対的にお金の価値が落ち、インフレ（物価高）が止まらなくなります。
• 利子の負担
  借金を抑えるために金利を上げると、今度は景気が悪くなるというジレンマに陥っています。

＼GDP比の債務（2021）／

② 国内の対立リスク（格差の拡大）

富を「持つ者」と「持たざる者」の差が広がりすぎています。

＼Gini係数の推移／

Gini係数とは

格差（Gini）係数は、人口における経済格差と富の分配を統計的に表す指標で不平等指数とも呼ばれている指数です。値が0の場合は完全な経済的平等、値が1の場合は完全な経済的不平等を表します。

• 政治の極端化
  意見の歩み寄りができなくなり、国全体がギスギスした状態です。
• 社会不安
  格差への不満が溜まると、増税やルール変更など、投資家にとって不利な政策が飛び出すリスクがあります。

＼政治の極端化／

図について

10項目からなる政治的価値観尺度のアンケートを元にインフォグラフィック化したものです。青が民主党、赤を共和党で、重なりが少ないほど価値観が異なることを表しています。約20年間で価値観に差が生じています。

③ 国同士の争いリスク（地政学）

アメリカのような「これまでのリーダー」と、中国のような「追い上げる勢力」の衝突です。

• 貿易摩擦や戦争
  経済のルールが変わり、これまで通りの投資戦略が通用しなくなる可能性があります。
• 脱世界の警察
  米国が世界秩序を保つために世界の要所に米軍を配備していましたが、見返りを要求するようになりました。これは、禍根を残す振る舞いとなります。

＼世界の地域別紛争／

世界平和指数

上図とは別サイトになりますが、国別の平和指数を紹介してるサイトがあります。＞＞Vision of humanity

「歴史は繰り返す」ダリオ氏が提唱する大きなサイクル（Big Cycle）

ダリオ氏は、今の状況を「1930年〜1945年の戦前・戦中」と非常に似ていると指摘しています。

第二次世界大戦（1939年）の期間が入ってる…

これを怖がる必要はありません。

「今は再編の直前なんだ」と正しく認識することが、大きな損を避けるための第一歩になります。

米国株はバブル？それともまだ上がる？

「今の株価は高すぎて、もう暴落するんじゃないか？」と不安になりますよね。

レイ・ダリオ氏は、独自の「6つのバブル指標」を使って、現在のマーケットを冷静に分析しています。

現在、一部のハイテク株（マグニフィセント・セブンなど）には過熱感が見られるものの、市場全体としては「1929年の大恐慌前や2000年のITバブルのような、完全なバブルにはまだ至っていない」と分析しています。

ただし、「かなり割高（Frothy）」な状態であることは間違いありません。

金融資産の本質とバブル崩壊のメカニズム

レイ・ダリオ氏が描いた原文の内容によると、「富とお金は異なる」この一言に集約できます。

この「富とお金が異なる」という理由を簡単に言うと、銀行口座にある数字も証券会社で膨らんだ資産額も「現金化」するまでは、使用できないからです。

こうした富とお金が異なるという事実から、バブル崩壊までの3つのポイントが語られています。

バブル崩壊って企業利益悪化とかではないの？

ぜんきち

それもありますが、本質的には異なります

レイ・ダリオ氏が提言する内容は、根本的な内容で、バブルは信用（クレジット）。つまり、借金の膨張で形成されます。

恐慌（1929）前の米国がいい例で、投資家は手持ち資金で株を買うわけではなく、ブローカーからお金を借りて取引を行っていました。

信用取引であれば、手持ちに潤沢なお金がなくても資産を買うことができます。

そのため、これによって世の中に存在するお金の総量と関係なく、富の価値が何倍にも膨れ上がっていってしまいます。

＼レバレッジ取引量と株価／

これがバブルかぁ

ぜんきち

キーは借金ですね

バブル崩壊は、富の現金化する必要が生じたときに発生します。

例えば、借金の返済のために、、もしくは、当面にお金が必要となるときに、人々が一斉に持っている富（株式）を売ってお金に変えようとすると、価格は底が抜けたように下落していきます。

ここで重要な点は、企業の業績に関係せず、現金化の必要性が高いときに、それが引き金となってバブルが崩壊します。

【完全版】ダリオが警告する「現金化」の3つの強制イベント

ダリオ氏は、投資家が持つ「金融資産（株や債券などの『紙の富』）」と、実際に市場に存在する「現金」の間には、埋めようのない巨大なギャップがあると警鐘を鳴らしています。

多くの人が一斉に「現金化」しようとした時、出口に殺到してパニックが起きます。

その引き金となる3つの強制イベントがこちらです。

金利上昇と信用の引き締め：マーケットの「酸欠」

中央銀行がインフレを抑えるために金利を上げ、お金の供給を絞ることで発生します。

富裕層への増税：公的な「資産の吸い上げ」

国が膨大な債務（借金）を抱え、格差への不満が高まった時に発動される「政治的」な引き金です。

社会的対立と秩序の変化：資産の「安全神話」の崩壊

ダリオ氏が最も危惧しているのが、国内の格差拡大による政治的な混乱（ポピュリズムの台頭）です。

増税予兆と、私たちが動くべきタイミング

ダリオ氏の洞察に基づき、「いつ、どのような事象」を合図に現金化すべきかを類推します。

上のチャートは米国の時価総額を分子に実際のお金の総量を分母にとったものです。

上に行けば行くほど、お金の総量にたいして「富」が膨れ上がっている状況を示します。

富の膨張は「ITバブル」や「」

賢く備えてチャンスを待とう

ここまで、レイ・ダリオ氏が警告する「3つの巨大リスク」と、私たちが意識すべき「バブルの指標」、そして「具体的な警戒タイミング」を見てきました。

「なんだか怖い話ばかりだな…」と感じたかもしれません。

しかし、リスクを知ることは、決して怖がることではなく、正しく「準備」することができるチャンスを得たということです。

これが、プロの投資家も実践している「生き残り」の極意です。

世界情勢は刻々と変わりますが、学んだ知識を武器に、一歩ずつ着実な資産形成を続けていきましょう！

記事が、タメになったと思われたら、“SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

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銀行破綻

近年では、銀行の破綻は記憶にありませんが、平成の金融危機において、いくつかの銀行が破綻しております。例えば、”北海道拓殖銀行”　”山一證券”　”日本長期信用銀行”などが破綻しております。

銀行破綻の防衛策

2010年に日本振興銀行が債務超過の申請がありました。その際に初のペイオフが行われました。この“ペイオフ”を利用するのが防衛策になります。

ペイオフとは、1人当たり、1金融機関につき、預金している額の1,000万円までは銀行破綻したとしても、預入額が保護される制度です。

この制度を利用して、銀行預金は1,000万円を上限に預金するようにしましょう。

複数行が同時に破綻になる可能性は低いため、1,000万円を超える分については、複数の銀行へ預金を分けましょう。

政策

2013年にキプロスで一時的な預金封鎖が行われました。預金封鎖とはATMでお金を引き出す事が出来なくなりました。

過去に日本でも、預金封鎖が行われております。日本では1946年、第二次世界大戦後に行われました。預金封鎖の一番の目的は日本政府の負債を帳消しにするためでした。

当時、ハイパーインフレ状態である（年50％以上）年58％という過度な物価上昇が起こっており、預金引き出し額を制限し、新円切替も同時に行われました。

また、預金封鎖にセットで行われるのが、資産課税となります。

預金封鎖の防衛策

日本の金融機関に外貨を預金していたとしても、預金封鎖が起こると課税対象となります。

では、どうするかというと資産を海外移転させるしかありません。具体的な方法はこちらの記事では記載しておりません。

今後、預金封鎖が起きるとは信じがたいですが、世の中に絶対はありません。

別の記事で、「日本破綻」について記載します。この記事の要点は、日本破綻が起こるには3つの段階があるという事です。

物価上昇リスク

貯蓄で将来に備える決断をした際に、注意すべきポイントは“物価上昇リスク”です。

日本では３０年間大きな“物価上昇”がが起きていないため、想像しにくいですが、世界ではインフレが起きています。

下の図は消費者物価指数です。基準年が100。2021年からは予想となります。

日本は基準の100からほとんど上昇していないため、物価変動がほぼありません。

下の図がインフレ率です。日銀目標の2％を達成したのが、赤い→が引いてある2014年です。この年には消費税が5→8％に増税した年となります。2021年からは予想となります。

WEOデータベースの検索方法については、他のサイトを参考にしました。https://www.imf.org/external/oap/pdf/weodata.pdf

インフレをこの記事では”物価”が上がる事をインフレとして指しています。ちなみに物価上昇を、逆に表現すると“通貨の価値が下がる”ことになります。

この状態になってしまうと、銀行に預けている残高は変わりませんが、購入できる商品量が減るため、蓄えている“貯金の価値”が減っていく事になります。

これが、将来起きてしまうと、想定していた老後が迎えられません。

物価上昇の防止策

円の価値が下がっていきますので、下がらない“物”に交換が必要となります。それが、金や絵画のようなコモディティに交換するか、株式を通じて企業に投資が必要となります。

日本と世界の比較

• 世界の人口推移（国連予想）
  2030年に85億人、2050年に97億人、2100年に109億人
• 通貨の信用度低下
  日本の通貨である円が、安くなる。

日本は食品も輸入に頼っています。人口増加化による物価上昇や、国債の格付けが下がり円の信用が低下すると円安になるため、輸入品の価格が上昇する可能性についても考える必要があります。

日本の信用力

名目GDPと借金を比較すると、日本が危険な状態だとイメージしてしまいます。

このグラフのみを見て、日本借金増えてる！ヤバイ！！と思うのは危険です。

その理由は、計算式にあります。
計算式は債務÷名目GDPとなるため、

債務が増えたのか？

名目GDPが減ったのか？

を確認する必要があるからです。（実態は名目GDPが減っているからです。）

実際に国の借金は現時点では問題ないとしても、将来的に日本国の信用を失うと、世界の通貨からみて、日本の通貨が安くなるため、輸入品の価格が上昇します。そのため、製造品や食品の価格が上昇します。

物価に対する防衛策

日本の通貨が安くなる可能性を想定して貯蓄する必要があります。

防ぐ方法は、外貨預金です。こちらは、円の価値が無くなる事についての防衛策のため、日本の金融機関で問題ありません。

外貨で預金するときは、為替の変動があるため、なかなかタイミングよく円に戻す事はできません。そのため、自国通貨（円）は生活防衛資金として持つ必要があると私は考えています。

生活防衛資金については別の記事に記載します。

また、海外の通貨を持つのにも、為替の変動を緩和させるため、定期的に変換する必要があります。住信SBIネット銀行の“外貨積立”あれば、自動的にドルに変えれますし、手数料も0.02円と最も安いです。

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所有したい海外通貨

では、どの通貨を持つのか？どれくらい持つのか？判断する必要があります。

目安は国際通貨基金IMFのSDRを参考にすれば良いかと考えます。

IMF（SDR）の通貨割合

IMF（International Monetary Fund）は国際金融、為替相場の安定化を目的として設立された国連の期間です。

こちらのSDR（特別引出権Special Drawing Rights）の構成比を参考に貯蓄していれば、想定外の事態に備えられます。

SDRを簡単に説明すると、加盟国が金融危機に陥った時に、通貨を融資してくれる引換券となります。

例えば、弁当を忘れた人（通貨危機）がいて、お弁当分けてあげるといって、お菓子を渡しても、弁当を忘れた人は嬉しくありません。米（ドル）唐揚げ（ユーロ）が欲しいのです。SDRを使えば、米（ドル）唐揚げ（ユーロ）がもらえます。

つまり、SDRに採用されている通貨は、信用が高い通貨だと言えます。

〔1〕…1998まで　ユーロは無いため、ドイツマルク（約20％）スイスフラン（約10％）

この構成比をみると日本円の割合が少ない（10％未満）ことに気付きます。他には米ドル、ユーロを一定以上持っておく必要があることが理解できます。

私たちは日本で働いているため、ほとんどの方は日本円で給与が振込されると思います。つまり、人的資本（労働）を使うことで、円が貰えます。自分が残り、何年働けるかを考えると、どれくらい外貨で所有すべきかを、逆算で判断できます。

まとめ

物価上昇などのリスクがある以上、銀行預金で老後に備えるのは中々難しいため、債券、株式や不動産で自分に合った資産運用が簡単だと考えています。

結局投資かいっ！

ぜんきち

ツッコミを入れたくなるのもわかります

その前に、一つ考えて頂きたいのが、私たちは債券を既に所有している。という事実を思い出して欲しいです。（銀行に預金しすると、銀行が債券を購入するため）

そのため、銀行に手数料を取られて債権を所有するより、自分自身ですぐ売買可能なETFで債権を所有する検討をして欲しいです。

そうは言っても、運用期間が短い場合などで、預金で備えることを選択した場合は、こちらに書いた記事をの内容を参考にして頂けたら嬉しく思います。あなたの資産を防衛するのに役立でてください。一緒に頑張りましょう。

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