「1月効果」はご存じでしょうか？

1月に株価が上がりやすいこと？

ぜんきち

その通りです

説明はできないけど、偏りがある事象のことをアノマリーと言います。

1月効果もアノマリーの一つで、1月にはタックスロスセリングの買戻しが起きやすく、株価が上がりやすいと言われています。

確実に儲けれる！！

この記事では、1月効果について約20年のデータから検証した結果、単純には起きないことが判明しました。

このアノマリーが本当に有効であれば、年始に株式を購入して1月末に売却するだけで、確実なリターンが見込めます。

1月効果の検証

1月のパフォーマンスを振り返ると1月効果が起きやすい銘柄には以下の3つの要素があります。

では実際に、1月における約20年間のパフォーマンスを振り返ってみましょう。

１月効果と実際の1月のリターン

ご覧の通り、直近20年における1月の収益率は他の月と比べ、特別に高くありません。

ぜんきち

詳細は上のボタンをタップください

仮に約20年間で起きたITバブルやコロナショックを除いたとしても勝率は変化しません。

株以外のアセットで見ると、収益が高いという評価となるのは、「金」の勝率だけでした。

『1月効果』が現れた時代

なんで1月効果は有名なの？

ぜんきち

過去に機能した実績があるからです

1月リターンと他の月のリターン

こちらのキャプチャを見ると約35年前の1990年代以前において、1月効果は有効だったことがわかります。

2000年代と2020年代はパッとしていません。

30年前に見られた株高だったんだぁ

1月効果の考察

1月効果って誰が言い出したの？

1月効果はカンザス大学の「Mark Haug氏」と「Mark Hirchey氏」が書いた2005年の論文が元になっています。

論文の原文はこちらになります。＞＞The January Effect

ぜんきち

約200年の過去データから仮説ができました

こちらの論文では約200年のデータを参照しています。

この論文で1月のパフォーマンスの偏りが生まれていた要因として以下の3つが上げられています。

タックスロスセリングは、税金逃れの損出しのことになります。

タックスロスセリングについてはこちらで解説しています。＞＞タックスロスセリング

実は、年末に行われる税金逃れのための売却については、後述するウォッシュセール・ルールの無い日本の方が行いやすいです。

節税対策と法整備

米国では、税逃れのための株式の売却を防ぐために、前後30日ルールがあります。

ぜんきち

これはウォッシュセール・ルールと言われます

このルールによって、損失確定をさせたいと思ったら、新しく株の買い入れは早くても30日後となります。

そのため、株価が上がりやすくなる背景には、11月下旬から行われたタックスロスセリングの買戻しが1月から徐々に起き始めるからです。

しかし、このウォッシュセール・ルールは1954年から導入されています。

機関投資家の影響もありそう…

ぜんきち

1986年に税の改正があります

1986年にはディーラー向けに税制改革が行われ、税金対策の売却が年末から10月へシフトしました。

1月効果の基になる論文では200年のデータなので、ウォッシュセール・ルールがデータに現れていない期間が150年分あります。

この論文では1987年から2004年に1月効果が有効に働くか検証しています。

1987年から2004年の1月効果

均等加重

図について

・×：当該年の1月と他の月の比較
・緑：累積リターン

上の図は税法改定以降である1987年から2004年の1月効果について検証しています。

結果としては、1月効果が表れたという結果でした。

また、y軸を見ると均等加重による効果が高いことが分かり、これは小型株の方が1月効果はより顕著に表れている証左となります。

1月効果の再定義

論文では2004年まで効果ありますが、先述していた至近の結果では2000年代と2020年代が効果がないという、双方の結果に違いが生まれています。

ここからは、主観が入った仮説ですが、至近で1月効果が表れなくなったことについて解説します。

株式売却時期の早まり

ウォッシュセール・ルールができてから、暫くして株の売却時期あるいは、購入時期が変化することも十分に考えられます。

実際に、既知の知見として米国株は機関投資家が損出しが行える10月のパフォーマンスが悪いことは有名です。

また、11月末には米国小売最大のイベント、「ブラックフライデー」があり、その後の「クリスマス商戦」と入用な時期になります。

こうしたことから、売却時期は10月から11月末へ早期化してしまったと推測できます。

正しい1月効果の時期は？

サンタクロースラリーも、株価が上昇しやすい有名なアノマリーです。

法改正による節税対策の売りの早期化が、同年中の年末に買いが入り込みやすく、これがサンタクロースラリーとして表れているように感じます。

節税対策の売りは、12月15日前後に起きやすいため、12月中旬に底を付けることが多いです。

損出しが早期化することにより年内中に新たな買いを入れることが可能となりました。

それによって、12月下旬に起きるサンタクロースラリーは実質的な1月効果となり、1月の買いは個人の買いよりも機関投資家によるドレッシング買いが大きくなります。

1月は年間を通じてのバロメータ

1月に注目する必要ないね

ぜんきち

それでも注目に値します

実は、1月には1月効果の他に「1月バロメーター」として、1月の株価はその年の収益率を表すと言われております。

So goes January, so goes the year （1月の市場がその年の市場を占う）

ウォール街のアノマリ―

こちらの表はS&P500の1月のリターンとその年の騰落率です。

1月の「一ヶ月間」と「年間の騰落率」の相関性の有無について評価します。

23年中13回で相関があると評価できます。

この、一月バロメーターについては他の記事で詳しく解説しています。＞＞1月バロメーター

1月のモメンタムとバロメータ

これまで解説した「アノマリー」は全てストック・トレーダーズ・アルマナックと言う書籍に集約しています。

この書籍は大統領選挙サイクルなど、米国市場に伝わる法則性を網羅し、タイミング投資戦略を普及させました。

こちらの書籍では、1月の取引が始まった「1ヶ月」「1週間」は、その年の株式市場の予兆になるという解説です。

詳細は書籍をご覧いただきたいですが、結論としては「1週間」も注目に値します。

１月効果の他にも、過去約55年のデータから様々な知見で米国市場の「法則性」を分析と解説していますので、株取引の実用書として使えます。

1月効果のまとめ

1月効果は税制改正の影響でクリスマスシーズン以降に早まりました。

この1月効果はあくまで、経験に基づく法則となりますので、盲目的に信じ込むのではなく、至近の相場感を交えて株式投資を行なう必要があります。

ぜんきち

頭の片隅にあればいいアノマリーです

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2026.03.03

11月最後の木曜日にあるアメリカの感謝祭が終わると同時に始まるのは、「タックスロス・セリング」です。

タックスロスセリングとは、『所得税の支払いを減らすために行う株式売却』のことで、いわゆる『損出し』のことです。

今回は、これからの相場で気を付けたいタックスロス・セリングが起きやすい3つの特徴について解説します。

3つの特徴を知っておけば、株式の下落が起きやすい企業に対して、下落する前に売りきる対策が出来ます。

米国の税制

アメリカも日本と同様、1月1日から12月31日の収入に対して税額が決まります。

しかし、株の売買益（以下、譲渡益）に対する税率が日本と異なる算出方法となります。

アメリカの場合、譲渡益が発生した場合、固定された税率〔2〕を支払うわけではなく、株式を保有する期間、利益の大きさに応じて税率が決まるようになっております。

ぜんきち

1年保有の有無で税率が変化します

1年以上と未満で変わるんだぁ

ロングターム（Long term）

ぜんきち

下の表は1年以上保有の税率です

ロングターム税率は3段階の税率に分かれており、「売却益」が多いほど税率は高く、保有期間が1年以上であれば20%で税率が頭打ちとなります。

後述する、ショートターム税率と比較して税金が少なく済みますので、1年以上の長期保有株については「売り」となる可能性は少ないと予想できます。

ショートターム（Short term）

ロングタームと同様、ショートターム税率も個人の総所得額により変化します。

ぜんきち

下の表は保有期間が1年未満の税率です

ショートターム税率は7段階の税率に分かれています。

ロングで0%でもショートでは10%となるんだぁ

税金の多寡から生まれる「損出し」動機

保有期間が1年未満である銘柄の譲渡益が大きいと、税金が大きくなる構造であることが分かりました。

税金を小さくするために効果的なのは、保有期間が短い銘柄で含み損が大きい銘柄です。

含み損を抱えた「銘柄の清算」と「税金の減少」という、損切りという一つの手段で2つの利点を得るというインセンティブが働きます。

ぜんきち

これが、タックスロスセリングが生まれる背景です

タックスロス・セリング（Tax Loss Selling） 

タックスロスセリングは、感謝祭が終わり年末にかけて起こります。

繰り返しになりますが、タックスロスセリングを端的に言うと、税逃れの実現損が頻発する現象のことを言います。

これが活発になると、一年を通して下落している銘柄が年末にかけて更に下落してしまいます。

具体的に発生しやすい「銘柄」と発生しやすい「時期」について解説します。

タックスロスセリングで「下落しやすい銘柄」

先に説明したとおり、損失を確定させることが目的なので、大きく下がっている銘柄が節税効果が大きくなります。

これが顕著に現れるのが、上場後一年未満の銘柄。

つまり、IPO株です。

なんで？

IPO株は投資家の全員が一年未満の保有期間となるからです。

更に、小型株ほど出来高が小さく、個人投資家の売りが価格に反映しやすい。

これをまとめると、タックスロス・セリングが活発になりやすいのは、IPO〔4〕された後に上昇局面がなく下落し続けた銘柄に起きやすく、小型株であるほど、その影響は強く表れやすい。

タックスロスセリングの発生時期

起こりやすい時期は、感謝祭（サンクスギビング・デー：11月の第四木曜日）後となります。

12月25日は米国人にとって大きなイベントとなるクリスマスがあります。

ブラックフライデーという、大きなバーゲンセールとクリスマスのプレゼントへ充てる資金が欲しい投資家も相まって、12月のクリスマスにかけて売られやすくなります。

タックスロスセリングに備えて

日本の場合、譲渡損の繰り越しは3年間という制限がありますが、米国税制は無期限となります。

そのため、上昇局面が少ない年には、タックスロスセリングが顕著に起きます。

また、米国には「ウォッシュセール・ルール」があります。

ウォッシュセール・ルールで、一度売られた銘柄は中々上昇しにくくなります。

ぜんきち

日本もタックスロスセリングが起きます

私達が住む日本では、20％＋復興支援税の税金が課されます。

米国と同じように、あなたが、損出しで節税の恩恵を受けられますので先回りで処分することをオススメします。

特に、10月は株価が低迷しやすい季節性がありますので、その前の売却がベストです。

季節性って？

こちらの記事で、株式市場の「季節性」について詳しく解説しています＞＞投資サイクルについて

「損出し」には、以下の優先順位で整理すると、あなたのポートフォリオの効果的な整理ができます。

タックスロスセリングで儲ける

タックスロスセリングを利用して、利益を得る方法があります。

下の書籍では、順張りで利益を得る方法について記載しています。

順張りって？

ぜんきち

下落なら「売り」を行う手法です

逆張りと違い、順張りは投資資金を効率的に活用する売買手法なので数千万円から数億円の大金を必要としません。

また、利益が出やすい投資手法ですので初心者に適した売買手法となります。

著書はスイングトレードで有名な「アラン ファーレイ氏」で、200以上の豊富なチャートを分析して、短期トレードからギャンブル的要素を排除した画期的な書籍です。

まとめ

タックスロスセリングは税金逃れの「損出し」によるもので、上昇局面が少ない年に起きやすい特徴があります。

発生時期は11月下旬からクリスマスの間にかけて起こりやすく、IPO株で小型株が顕著に現れやすいです。

仮に、あなたが損出しを行うとすれば、株式市場が低迷しやすい10月前に行うが良いでしょう。

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タックスロスセリングは、1月効果やデッドキャットバウンスとの関係が深く、トレードのチャンスとなります。

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2026.03.03

『1月効果』過去20年のデータ検証から”新たな知見”

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2026.03.03

日本でも税金が1月1日から12月31日となります。

日本の課税法について解説しています。

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2026.03.03

実は、株式指数の株価は、決まって「ある時期」に下落する傾向があり、そして「別の時期」には上昇する季節的な傾向があります。

季節的な傾向って？

ぜんきち

一定の時期があるということです

株が下落する時期を知っておけば、事前に利益を確定させることもできますし、下落に対する「備え」ができます。

現在は、グローバル経済が進んできたため、この季節的な投資サイクルも「より大きく」そして、経済活動の相関性が徐々にわかってきました。

この記事を読めば、先行き不透明な市場に対し闇雲にリスクを冒すことなく、おおよその判断基準を持って投資することができるようになります。

現在でも有効に機能する波

前述しましたが、「国際的な製品」や「世界同時の新技術」が採用される際には、多くの企業が一斉に稼働しますのでサイクルが生まれます。

市場に存在する「1年の波」

日本市場の下落は2月と10月に起きやすいことが知られています。

なんで2月と10月なの？

ぜんきち

米国投資家の動向が関係しています

日本市場の投資割合では海外マネーが約7割を占めています。

＼日本市場の投資家比率／

株式マーケットで最も大きい市場が米国市場で、米国市場の季節的な要因がある2月と10月に日本市場も底を付けやすいです。

なんで2月なの？

ぜんきち

税金の還付があるからです

米国の労働者は日本のように年末調整がなく、全員が税務署で納める税金を確定させます。

企業は労働者が税金を後で徴収されないように多めに税金を納めますから、米国労働者は確定申告することで、多くの税金還付を受けることになります。

その還付額が約40兆円となり、これが2月から5月にかけて還付され、その一部が株式市場へ流入しますので、2月にボトムを付けやすくなります。

じゃあ10月の理由は？

ぜんきち

投資信託のファンドによるものです

10月はファンドが「損出し」をする最終期限月となります。

ファンドが出資者へ報告する年次報告書に問題を起こした企業やレーティングが下げられた銘柄が入っていると、出資者へ理論的な説明に窮するため、説明のしやすいポートフォリオへ整理されます。

そうした体裁を整える売買が行われやすく、ファンドの資金が集まりやすい企業の内、パフォーマンスが悪い銘柄はより安くなります。

ぜんきち

個別銘柄のタックスロスセリングに近い動きです

こちらの記事でタックスロスセリングについて詳しく解説しています。＞＞タックスロスセリング

国際的な製品に対するサイクル

最近の産業で最も発達した製品は「携帯電話」です。

今や1人に1台は当たり前となっている携帯で世界一位のシェアを誇るiPhoneが、国際的な製品となります。

iPhoneの在庫と株価が約3年の逆相関となっていることが理解できます。

＼在庫と株価／

上図を見ると、販売数がピークを付ける前に在庫を増やすため、株価は上昇傾向になります。

iPhoneの3年周期は後述する「キチンの波」とほとんど一致するサイクルとなります。

携帯電話の繋がりでは、通信ネットワークについても世界同時に技術の発展を遂げる技術となります。

長期サイクルの相場観

1980年代から約10年毎に通信速度の大容量化が進み、そのたびに通信網と通信基地局の整備が行われます。

こうした通信技術は、世界で最速な開通を目指すため、一斉に工事が行われます。

いざ開通となってしまえば、ネットワークがほとんど出来上がっている状態ですから、建築がストップします。

＼通信規格と株価／

上図をみると、開通してから1年をかけて株価は下落し、底を付けます。

そこから「次世代規格」の開通に向けて上昇します。

5Gは2027年にかけて普及し、「6G」ネットワークが広がりつつあると、通信工事の下支えが無くなります。

ぜんきち

実は、6G以降ハードの工事が減る懸念があります

なんで？

これまで、通信規格の変更には何らかのハードの改修工事が必要となっていました。

しかし、ハードへ手を加えずにソフトのみ変更で新技術が使える技術が普及してきています。

これが世界へ広がるとハードの工事が不要となり、このサイクルは終わります。

50年の超長期サイクル

日本市場に限っていえば、高度経済成長期に集中して建築された造営物への修繕を考える必要が生じています。

＼建築への投入資金／

鉄筋コンクリートの耐久年数は50~60年となりますから、1988年からの約10年で道路などのインフラ事業に巨額な資金が投じて生産された「道路」「橋」「建物」は次々に耐久年数を迎えます。

道路や橋などのインフラ整備は必要不可欠であり、一気に音を上げる設備に修繕が追いつきません。

そのため、工事の平準化を目的とした前倒しの改修工事が2023年から2050年にかけて行われます。

波乗りに最も大切な考え方

サイクルを考える時に最も重要な考え方は、波が「フラクタル構造」だということです。

一つ一つで見ると小さい波が、数年単位で見ると大きな波を形成しているため、小さい波では上昇のタイミングでも、大きな波の下落であれば、上昇を見込めにくい状況です。

ぜんきち

必ず長期な視点から細分化しよう

「4つの波」の由来は提唱者の名前

これから紹介する4つの波は、全て提唱者の名前を取ったものです。

経済の低迷期から回復期までを1サイクルとし、周期が短い約3年から長くて約50年の波が存在しています。

【キチンの波】「3.3年」の在庫サイクル

景気循環の「波」で一番短期的な周期となるのがこの「キチンの波」です。

この波は約3~5年を一周期としています。

どんな波なの？

ぜんきち

生産と在庫の関係です

この「在庫」が指す物は食料品や小口需要など一般的な物を省いています。

この波は工業製品の在庫で企業間の需給に関係しています。

なんで企業間取引なの？

ぜんきち

大きいロット注文が入るからです

企業間の取引は、必要数が大きく納期も限られているため、それに応える必要があります。

グローバル化が進み、買い手市場となった昨今では、急な需要に対応できなければ、儲けを他社に取られかねません。供給側は競争力を保つため、予め在庫を確保しておく必要が生じます。

iPhoneなどの大きな需要が見込まれる製品を大量に生産すると、間接的に材料を供給する企業への収益を押し上げる効果があります。

つまり、生産段階では様々な企業の収益が上がりやすく、それを予見した株式市場の上昇が見られます。

逆に、在庫が積み上がると、生産がストップに繋がり、株式市場の下落となります。

【ジュグラーの波】「10年」の設備増強サイクル

フランスの経済学者が提唱した、この波は設備の寿命による更新や生産力の増強を狙った設備増強の7〜11年サイクルです。

このサイクルは、旺盛な需要を現在の生産ラインで捌ききれなくなった時に、製造設備の増強を図る時に実行されるサイクルです。

設備工事は工事の半分完成した時点で停止することはありませんから、在庫の調整より停止し難く、大きなトレンドで現れます。

製品を作る「設備」の波かぁ

ぜんきち

在庫積み上げで対応できない需要への設備増強です

【クズネッツの波】「20年」の建築サイクル

クズネッツの波はソ連で誕生した米国の経済学者によって提唱され、「建築循環」や「人口動態循環」と呼ばれています。

製造拠点の新設に伴う建築需要による経済サイクルのことで、約15～25年を一つの周期としています。

生産拠点を増やすほどの需要が生まれる時には、移民の流入による人口の増加も関係性が高く、人口動態循環とも呼ばれています。

生産拠点を広げる波かぁ

ぜんきち

設備増強で対応できない需要への拠点新設です

【コンドラチェフの波】「50年」の技術革新の波

この波は、前述した3つの波と異なり、「経済革新」のサイクルとなり、周期は約50～60年となります。

景気は約20～25年で好景気と不景気が繰り返され、一つの周期を約40〜50年という半世紀で描いているということを、ソ連の経済学者が提唱しました。

具体的には、第一次産業革命では蒸気機関の登場から、現在の情報通信技術の発達までの約50年程度のサイクルで大きな変化が起きています。

波を利用して資産を築いた投資家

経済サイクルを先読みした投資で財を成した投資家も存在します。

「菅下清廣」氏は投資家の中でも、経済サイクルについて造詣が深く、経済サイクル投資について知りたい方はこちらの書籍がより参考となりそうです。

至近にくる波の循環

このチャートによると、2025年にかけて技術革新の「コンドラチェフの波」と建設投資の「クズネッツの波」が同時に来ると予測されています。

ぜんきち

2025年と言えば

大阪万博！！

2025年に大阪万博が開幕しますので、開幕までが万博自体や周辺ホテルの建設ラッシュとなります。

更に、チャットGPTをはじめとする「生成AI」がクローズアップされ、AI技術が身近に感じられてきました。

AI需要も相まって、短期的には上昇の追い風が来ているように感じます。

「4つの波」の信頼度

「4つの波」については、全て仮説に基づき考えられているため、経済圏が小規模地域の場合や経済危機に措置を講じない過去に起きていた事象です。

何が変わったの？

ぜんきち

中央銀行の存在です

過去と現在の違いは、中央銀行によって通貨の量的緩和が行われており、急激な株価下落によって経済が停滞する前に、政府と連携した通貨の供給が起き、強制的な需要刺激があります。

過去と比べて中央銀行の大胆な金融政策が、市場における景気サイクルを乱し、平坦かつサイクルの長期化（延命）を促す事に繋がっています。

ぜんきち

歪なサイクルは読みづらい…

歪なサイクルとなった市場全体を考えるより、企業毎へ投資する時の判断に使うと適切な投資判断が行えます。

【まとめ】今後の市場

短期的には1年のサイクルが見られるものの、「国際的な産業」のサイクルや「世界同時の新技術」が採用される際には、大きな波により小さいサイクルの影響は打ち消されます。

そのため、マクロな視点で見る時には「長期」の波から「短期」の波へ視点を細分化すると、全体像が鮮明に見えてきます。

ぜんきち

大きな流れと異なる変化があった時に注目するのがコツです

過去のサイクルはこれからも使えるのかなぁ

これまでの産業は産業革命から「物」に対して波が見られていました。

しかし、これからは「コト消費」という言葉に集約されるほど、体験型サービスの需要や、通信サービスを始めとするIT技術の発達によって、生産に寄らない新しい産業ならではの波が誕生することが予想できます。

もし、参考になったと思われたら、友人や親戚に “SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

関連記事

米国株投資は、「景気循環」と「金融政策」によって強くなるセクターが変化します。セクターローテーションが回ってくる前に、資金を投入できれば資産が増えるチャンスとなります。

【図解】セクターローテーションの基本と投資手法について

株価が上昇する前に投資できるとしたらどうでしょうか？株価には、各セクター（業種）毎に、決まった上昇周期があると言われています。次に伸びるセクターが事前にわかっていれば、そのセクターへ一回り先に投資しておくだけで、大きな利益を見込まれるという事になります。 この手法は、一般的にセクターローテーションと呼ばれています。この記事では、セクターローテーションについて詳しく解説し、この手法を使う時に投資先の候補となるETFについて紹介します。

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2026.03.03

米国の感謝祭が終わる11月下旬から起きやすい「タックスロスセリング」。これは、所得税を減らすために行う、損出しとなります。このタックスロスセリングについてこちらの記事で解説しています。

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2026.03.03

ぜんきち

1月バロメーターってなに？
100%のアノマリーってないの？
この疑問を解消する記事を書きました。

過去70年の歴史から、一定の法則があり、その法則で100％株価が上昇すると知ったらどうしますか？

全突っ込みします！

ぜんきち

やり過ぎ…（汗）

「1月バロメータ」などの条件をクリアした新アノマリーの確率は100％の上昇となり、しかも上昇率は約20％となります。

ちなみに、100％の相関性を算出したバックデータは約70年分となり、なかなか見過ごせない検証結果となります。

今回は、前回の記事で伝えきれなかったアノマリーの「1月バロメータ」と「100％上昇したアノマリー」について解説します。

記事を“SNS” や “リンク” で紹介して頂けると今後の励みになります。

「1月効果」の真贋

ぜんきち

1月効果って知ってますか？

1月は上昇しやすいってこと？

ぜんきち

その通りです！

別の記事で近年の株価には1月効果が表れているのかを検証しました。

私が独自に検証した内容は、米国株式指数S&P500以外に「NASDAQ100」「ラッセル2000」「債券」「金」において検証した記事がこちらです。

『1月効果』過去20年のデータ検証から”新たな知見”

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2026.03.03

結論は、効果が見られませんでした。

しかし、次に紹介する「1月バロメータ」は約70年のデータで検証しており、80％以上の上昇率が見込まれるなど、決して見過ごせない偏りがありました。

「1月バロメーター」

「1月効果」や「1月バロメーター」などの米国アノマリーは米国株式指数である「S&P500」の上昇と下落を占うものになります。

S&P500とは

株式指数の事で、ニューヨーク証券取引所、NYSE MKT、NASDAQに上場している企業の中から米国の主要産業を代表する500社により構成されています。

【徹底解説】"S&P500"とは

こんな疑問がある方のために、記事を書きました。ぜんきち米国株指数のS&P500ってなに？？という方へ向けて記事を書きました。投資初心者の方に「何を買えばいい？」と質問されたら、"全米株" か "S&P500" どちらかをオススメします。あの...

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2026.03.03

こちらのアノマリーは1972年にイェール・ハーシュ氏により提唱されました。最新刊となる2023年バージョンはこちらです。

1月バロメータは「年初の5日」と「1月のリターン」の2つでどちらも、当該年の年末までの上昇を予測するアノマリーとなります。

年初の5日間（年初1週間）

新年を迎えた、最初の5取引日にS&P500がどういう動きになるかを予測したアノマリーとなります。

提唱者である、イェール・ハーシュ氏が「早期警戒システム」と呼んでいる1月バロメータです。

上昇した場合には、85％の確率で年初来上昇で年末をむかえました。

その一方、下落した場合には、約50%の確率で下落としかならず、下落を予測するアノマリーとはなりませんでした。

つまり、上昇した時にのみ使えるアノマリーとなります。

1月の株価（月全体）

1月の一ヶ月を通してのリターンがプラスかマイナスかにより、S&P500がむこう11ヶ月どう推移するかを予測したアノマリーとなります。

上昇した場合には、91％の確率で年初来上昇で年末をむかえました。

上昇幅（率）は平均で14%で、大統領選挙の前年は16.6%とかなり高いリターンを生み出しています。

ただ、このアノマリーには疑いの目もあります。

1月バロメータの「疑念」

あなたがご存じのように米国株は世界で最も高いリターンを誇ります。

S&P500が設定された1945年以降の78年間でこの指数は59年間上昇している事実があります。

これを加味すると、偏りは特別な現象ではなく「一般的な傾向の副次的な影響」である可能性が高いことを示しています。

100％で上昇したアノマリー

「ストック・トレーダーズ・アルマナック」という書籍の著者であるジェフリー・A・ハーシュが年初来の上昇確率100％となるアノマリーが2023年に該当するので解説します。

100％上昇となるには4つの条件があります。

この他のアノマリーはこちらを参照ください。

サンタクロースラリーとは

サンタクロースラリー？？

サンタクロース・ラリーは「1年最後の5取引日と新年の最初の2取引日」の期間は上昇する傾向があると言われています。

どれだけ上がるの？

サンタクロースラリー

上昇率はとても小さいですが、サンタクロースラリーが無かった年は悲惨な結果となります。

下落した年

・2000年：ITバブル崩壊
・2005年：横這い
・2008年：リーマンショック
・2015年：横這い
・2016年：小弱気相場

2023年はあったの？

ぜんきち

ありました！

100％上昇したアノマリー

先述した4つの条件をクリアした時の上昇確率と平均収益率はこちらです。

現時点では1～3までの条件を満たしており、1月の収益がプラスで終わると、その年の上昇率は20％となる可能性が高いです。

S&P指数が現在の値より約250point（約5％）下がらない限り、このアノマリーの条件を達成しますので、概ね達成と見てよいでしょう。

あぁ～
買いそびれた…

ぜんきち

2月からでも大丈夫です

2月から投資を始めても、残りの11ヶ月間の平均で16.8％の上昇となりますし、2月は下落する傾向がありますので、タイミングによって、収益率が高くなるかもしれません。

まとめ

今回紹介したアノマリーの他にもファンダメンタル指標、技術理論どれか一つだけで投資戦略を立てるのは注意が必要です。

市場に影響を与える要因は常に変化しています。

このアノマリーが示すことは、「大統領選挙前年にあたる2023年は年初来20％上がる」ただ一言に尽きます。

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